ビッグデータ分析ソリューション「Statistica」が国内でも本格展開を開始。販売で協業する東芝電子エンジニアリング代表取締役の藤原 淳史氏（左）と、デル・ソフトウェア代表取締役社長の中村 共喜氏（右）
デル・ソフトウェアは6月11日、ビッグデータ分析ソリューション「Statistica」の最新バージョンである「12.6」の日本語版を開発し、国内企業向けに本格展開を開始すると発表した。
海外では定評ある分析ソフトとして知られている。
Statisticaは、2014年にデルが買収したStatSoftが開発する分析ソリューション。トレンド予測、新規顧客やセールス機会の獲得、機械学習、統計分析などに活用できる各種分析ツールを提供しており、ビジネスユーザーでも直感的に使いやすいよう設計されているという。従来から研究機関などアカデミック向けには日本語版が提供されてきたが、新たに企業ユーザーの情報システムとして活用できるよう、環境を整備した格好だ。
販売は、StatSoft買収以前からリセラー契約を結んでいた東芝電子エンジニアリングと協力して実施する。学術機関や研究部門での利用を想定したエントリーレベルの「Statistica Base」、Base版にコックス比例ハザード、部分最小二乗法モデル（PLS）など高度な統計手法をプラスした「Statistica Advanced」、さらに処理の自動化やブースティングツリーなどのデータマイニング手法が利用可能な企業向け「Statistica データマイナー」などの製品をラインアップする。
デモも実施された。こちらは英会話スクールの退会者の傾向を突き止めたいという顧客の導入例。性別や地域、入会コースなどの情報を抽出して分析する
分析結果をツリーで表現している。チケット制の支払い方法を取っていた顧客の退会が非常に多く、またコースによっても退会者の傾向が異なることが判明。KPIはツール側が自動で提案してくれる
デル・ソフトウェア代表取締役の中村 共喜氏は、「Statisticaは海外での評判はいいが、日本では企業向けの事例がほとんどない。まずは国内のお客様に少しでも多く使っていただくこと、事例を一つ一つ作っていくことが重要と思っている」とコメントした。
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