シード・プランニングは3月7日、「インターネット動画広告」に関する調査を行い、その結果を発表した。
調査結果によると、2013年の国内のインターネット動画広告市場は前年比329．4％の132億円となった。インターネット広告市場全体に占める動画広告構成比は2％だった。
これまでテレビCMを中心に自社商品・サービスの広告宣伝活動を行ってきた大手広告主企業が、テレビCMではリーチしきれないユーザー層が一定の割合で徐々に増加しつつあり、インターネット動画広告を活用した広告宣伝に対する関心が上昇。20代～40代前半のユーザーをターゲット層に含む自動車メーカーや、化粧品・トイレタリー商品などのコンシューマー向け商品を提供する大手広告主など、テレビCMを出稿している広告主を中心にインターネット動画広告の需要が拡大した。
17年のインターネット動画広告市場は、2013年の約5倍の640 億円に拡大する見込み。また、動画広告構成比は6．9％まで増加すると予測した。
調査対象はインターネット広告業界各社。調査期間は13年10月～2014年3月。
■「調査結果」（http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0356910_02.pdf）
