(株)富士通南九州システムエンジニアリングが、Linux対応のグループウェアソフト「TeamWARE Office for Linux V5.3」を発売

　　

　(株)富士通南九州システムエンジニアリング(以下MQS)は、Linux対応のグループウェアソフト「TeamWARE Office for Linux V5.3」を12月1日に発売した。出荷開始は2000年1月末。同製品は、MQSと富士通(株)が共同開発したもの。また、北米では富士通の子会社である米Fujitsu Software、ヨーロッパでは同子会社のフィンランドTeamWARE Groupが2000年第1四半期に販売を開始する。

　TeamWARE Officeの対応OSは、Windows NT、Solaris、およびUXP/DS(富士通の商用UNIX)だったが、企業において導入が進んでいるLinuxにも対応した。対応ディストリビューションは、「TurboLinux Server 日本語版 6.0」および「Caldera OpenLinux 2.3」。MQSでは、対応ディストリビューションを順次拡大していくとのこと。

　TeamWARE Office for Linux V5.3は、クライアントにWebブラウザも利用できるグループウェアソフト。専用クライアントソフトも用意されている。既存のメールシステムやWebシステムなどのイントラネットと統合が可能なため、スケーラビリティやカスタマイズ性といった拡張性を重視するユーザーに最適だとしている。

　同ソフトは、以下の機能を備える。

• ライブラリ機能
• フォーラム機能
• メール機能
• カレンダー機能
• Directory機能
• Notifier機能

　また、HTTP、IMAP4、POP3、SMTP、NNTPなどインターネット標準のプロトコルをサポート。さらに、MIMEにも対応している。クライアントマシンの対応OSはWindows 95/98/NT4.0で、対応WebブラウザはInternet Explorer 4.0以降およびNetscape Communicator 4.03以降、Intertop、パワーザウルスのWebブラウザとなっている。

ライブラリ機能

個人データや各部署のデータをサーバ上でドキュメントを一元管理し、情報を共有できる。各ドキュメントは、“ライブラリ”、“フォルダ”、“サブフォルダ”、“文書”といった階層構造で管理することが可能だ。サブフォルダの階層数は無制限で、1つの文書には最大1000個のファイルを添付できるほか、版による管理も可能。さらに、アクセス権はフォルダごとに制限できる。

フォーラム機能

電子掲示板および電子会議室を提供する。NNTPに対応しているので他のNNTP対応グループウェアや、ニュースリーダなどからもアクセス可能。

メール機能

送信相手の購読状況を確認できる機能を備え、送信メールに誤りがあった場合には、相手が未読であれば訂正メールと差し替えることも可能。ユーザーはWeb上でメールを読めるほか、使いなれたIMAP4対応およびPOP3対応のメールソフトも利用できる。タイトル、期間、送信者、チェックマーク付などの条件を設定し、メールの検索も可能。また、検索条件を保存できるため、同条件の再検索時には設定が不必要となる。

カレンダー機能

ユーザーや設備のスケジュールを管理できる機能。メンバーの空き時間の確認、アポイントメントの申し込み、会議室の予約ができる。さらに、設備の予約者と参加者のみが内容を確認できる“シークレット予約”や、会議室の予約と同時に会議資料などの必要情報(ファイル)を添付できる機能を備える。これらの機能により、会議の日程の調整もスムーズに行なえる。

Directory機能

ユーザー情報を階層的に管理するもの。国名、組織名、組織階層名、ユーザー名による管理が可能で、メールの宛先検索やグループの登録や変更などができる(LDAP対応ではない)。

Notifier機能

メール着信時、カレンダーへの入力時、フォーラムに投稿時といったイベント情報を専用クライアントソフトによりリアルタイムに伝えるというもの。

文書を階層構造で管理できるライブラリ機能

ディレクトリ。ユーザーを組織ごとに階層管理する

　iモード対応の携帯電話からのアクセスも2000年4月にサポートする予定。これにより、外出先から受信メールの確認、スケジュールの確認、得意先の電話番号の検索も可能になる。

TeamWARE Office for Linux V5.3の価格は以下のとおり

製品	価格
TeamWARE Office for Linux V5.3(5ユーザーのライセンス付き)	16万8000円
1ユーザー追加ライセンス	1万2000円
20ユーザー追加ライセンス	19万2000円

　また、期間限定(2000年3月末まで)の特別価格は、

製品	価格
TeamWARE Office for Linux V5.3(5ユーザーのライセンス付き)	9万8000円
1ユーザー追加ライセンス	8000円
20ユーザー追加ライセンス	12万8000円

　今後、同社はTeamWARE Officeを「インターネット時代のフロントオフィスシステム構築の基盤とする」としている。既存の基幹系システムや情報系システムとの連携を強化し、ナレッジマネージメント(知識活用)システムの機能強化を図る。それとともに、同社はTeamWARE関連製品であるワークフローシステムや検索エンジンなどの機能強化およびLinux対応を推進していくという。クライアントユーザー数の強化を図る。現段階では小～中規模(数百人程度)のシステムを対象としているが、次期バージョンではマルチサーバー環境での負荷分散機能のサポートを予定している。これにより、数千ユーザー規模のシステムにも対応できるという。

おわびと訂正

　本記事において、公開当初、以下の誤りがございました。読者のみなさまならびに、関係の方々に多大の迷惑をおかけしましたことをお詫びするとともに、ここに訂正させていただきます。

• 「クライアントマシンにWebブラウザを利用するグループウェアソフト」となっていたのは誤りで、正しくは「クライアントにWebブラウザも利用できるグループウェアソフト」です。

　　

• TeamWARE Office for Linux V5.3