エアーのメール誤送信対策ツール「WISE Alert」、 ITreview Grid Award 2026 Springで最高位「Leader」を受賞（2期連続）

株式会社エアー


エアーのメール誤送信対策ツール「WISE Alert」、
ITreview Grid Award 2026 Springで最高位「Leader」を受賞（2期連続）



ITソリューションベンダーの株式会社エアー（所在地：大阪府吹田市 代表取締役社長 森 剛、以下、エアー）は、エアーが開発・販売するクライアント型メール誤送信対策ソフトウェア「WISE Alert」（ワイズ アラート）がアイティクラウド株式会社主催の「ITreview Grid Award 2026 Spring」において「メール誤送信対策ツール部門」の最高位「Leader」を2026 Winterに続いて受賞したことをお知らせします。




■ITreview Grid Awardについて
「ITreview Grid Award」は、国内最大級のBtoBソフトウェア・クラウドサービスのレビューサイト「ITreview」に投稿された実際の利用者のレビューをもとに、四半期に一度、顧客満足度および認知度が優れた製品・サービスを表彰するアワードです。顧客満足度と市場での認知度の双方が優れた製品を最高位の「Leader」として表彰しています。今回エアーのWISE Alertは2026 Winterに引き続き、2期連続で「Leader」を受賞しました。

【WISE Alertの受賞カテゴリ-】
メール誤送信対策ツール：https://www.itreview.jp/categories/email-wrong-transmission
■WISE Alertに寄せられた評価
WISE Alertは、メール誤送信防止機能の実用性や、導入から運用までを支えるサポート体制について高い評価をいただき、このたびの受賞となりました。エアーは今後も、お客様からの声を製品・サービスに反映しながら、より安心してご利用いただけるソリューションの提供に取り組んでまいります。引き続きWISE Alertをご愛顧くださいますよう、よろしくお願い申し上げます。

【ITreviewに寄せられたWISE Alertの口コミはこちら】
https://www.itreview.jp/products/wise-alert/reviews
■誤送信防止Outlook アドイン「WISE Alert」について
WISE Alertは、送信時に表示されるポップアップ画面で差出人、宛先、添付ファイルなどの情報をひと目で確認することができ、メールの誤送信防止に効果を発揮するOutlook アドインです。誤送信防止に加え、Microsoft OneDrive やMicrosoft SharePoint、Boxと連携した脱PPAPに有効なリンク共有機能や、フィッシングメールやビジネスメール詐欺などの受信メールに気づきを与える受信Alert機能も搭載。専用サーバー不要という導入の手軽さに加え、ポリシー設定などの管理者による統一した運用も実現できます。株式会社日立製作所様やパーソルテンプスタッフ株式会社様、マクセル株式会社様などの大規模企業から小規模ユーザーまで幅広く採用されています。
最近では、メール誤送信対策の考え方をさらに広げ、送信メールの内容に対してリスク評価を行う「AIチェック機能」を追加しました。AIが情報漏えいや取適法違反、ハラスメントなどのリスクがある表現を検出し、改善アドバイスを提示することで、従来の誤送信対策では防げなかったリスクの未然防止を可能にします。

「WISE Alert」の詳細は、下記ページをご参照ください。
製品紹介ページ
[エアーについて]
株式会社エアーは、「いつの時代も、”いま、最も必要なソリューション”を提供する」ことをモットーに、メールアーカイブ・監査ソリューション「WISE Audit」、メール誤送信対策クライアント製品「WISE Alert」、Microsoft 365向けメールセキュリティサービス「WISE Cloud」のほか印刷管理、BI、ビッグデータ管理、クラウド暗号化など幅広い分野のソリューションを提供しています。

株式会社エアー：大阪府吹田市
代表取締役社長：森 剛
URL：https://air.co.jp/
［プレスリリース・製品についてのお問い合わせ］
株式会社エアー　マーケティンググループ　電話：[phone]
HP：https://air.co.jp/estimate

・WISE Alert、WISE Cloudは株式会社エアーの登録商標です。
・WISE Auditは、株式会社日立システムズエンジニアリングサービスと株式会社エアーの登録商標です。
・文中に記載されているその他の会社名、サービス・製品名は、一般的に各社の商標または登録商標です。
・製品の仕様は予告なく変更することがあります。