ブロードコム、「Symantec CBX」をRSAC Conference 2026にて発表

TD SYNNEX
SymantecとCarbon Blackの技術を結集した統合型XDRソリューション、 「Enterprise-Grade Security For All」を実現

Broadcom Inc.（以下「ブロードコム」）の指名販売代理店であるTD SYNNEX 株式会社（本社：東京　代表取締役社長：國持 重隆、以下「TD SYNNEX」）は、ブロードコムが、SymantecとCarbon Blackの技術を統合した新しいクラウド型拡張型検知・対応（XDR）プラットフォーム「Symantec CBX」を発表したことをお知らせします。

本製品は、Enterprise-Grade Security For All（すべての人にエンタープライズレベルのセキュリティを）という考えのもと、大規模なセキュリティ運用センターを持たない企業や組織もエンタープライズレベルの防御とリアルタイムの可視化を利用できるよう設計されています。2026年3月23日～26日に米国サンフランシスコのモスコーン・センターで開催された世界最大級のサイバーセキュリティイベント「RSAC Conference 2026」において、同社ブースにて発表とともに出展も行い、来場者にSymantec CBXの機能をご体験いただきました。

なお、TD SYNNEXは、SymantecおよびCarbon Blackブランドのエンタープライズセキュリティ製品すべてにおいて、日本市場における指名販売代理店です。

■背景
デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、組織が保有する端末やクラウドサービス、ネットワークは急速に増大し、攻撃者の標的となる「攻撃面」が拡大しています。一方で、セキュリティ運用センター（SOC）は膨大なアラートと信号に圧倒され、重要な攻撃を迅速に特定することが難しくなっています。複数のツールや製品が乱立し、データやテレメトリが分散することで、アナリストは同じ情報を複数回分析したり、攻撃の全体像を把握できない「ツールスプロール」が発生しています。

さらに、リソースの限られたチームでは、独自のSOCを構築・維持することが難しく、エンタープライズ級の防御やリアルタイムな可視化を十分に確保できないという課題があります。このため、攻撃が検知されても対応が遅れ、結果としてビジネスへのダメージが拡大するリスクが高まっています。

Symantec CBXは、このような業界の共通課題に対処するため、エンドポイント、ネットワーク、クラウド、データといった多層的なテレメトリを単一のプラットフォームで統合・相関分析し、アラート疲労の軽減や迅速な対応を実現することを目指して開発されました。AIによる洞察に基づき、真に重要なアラートを優先順位付けして対応することで、組織は限られたリソースでも高度な防御を実現できます。

■「Symantec CBX」について
Symantec CBXは、SymantecとCarbon Blackの開発力を結集したクラウド型XDRプラットフォームです。大規模なSOCを持たないチームにも、エンタープライズレベルの保護とリアルタイムな可視化を提供することを目的としています。RSAC Conference 2026では、ブロードコムのVP兼エンタープライズセキュリティグループ（ESG）のGMのJason Rolleston氏がSymantec CBXを正式発表し、「Symantec CBXは小規模なセキュリティチームにもエンタープライズレベルのセキュリティとリアルタイムなインサイトを提供する」と語りました。

■主な特長
・エンドポイントセキュリティの強化
Symantecの強固な防御とCarbon BlackのEDRを組み合わせた強力なエンドポイントセキュリティを提供します。
・統合されたテレメトリ相関
エンドポイント、ネットワーク、クラウド、データの各レイヤーから取得したテレメトリを単一のエージェントで収集・相関し、脅威の全体像を把握します。
・アラート疲労の軽減と迅速な対応
様々な製品から発せられる膨大なアラートやツールスプロールを解消し、コストと運用負荷を削減します。AIが脅威の優先度を自動評価し、レスポンス時間を短縮します。
・ダイナミックな予防策
AIが合法的なソフトウェアの異常な振る舞いを検出し、未知の手法による攻撃も事前にブロックします。
・インシデント予測と直感的な調査
脅威の進行状況を可視化し、攻撃者の次の手を予測して防御策を提案します。また、SOCアナリストが攻撃の全体像を容易に理解できるよう、直感的な調査機能を提供します。
・アダプティブプロテクション
Living Off The Land（LOTL）攻撃のように、正規ツールを悪用する攻撃に対しても異常な使用を検知し自動的に遮断します。
・Threat Tracer
初級アナリストでも攻撃チェーン全体を視覚的に追跡できるビューを提供し、迅速な対応を支援します。

■サイバーセキュリティイベント「RSAC Conference 2026」について
RSAC Conferenceは世界最大規模のサイバーセキュリティイベントであり、最新の脅威や対策、製品が紹介されます。2026年のテーマ「The Power of Community」は、業界全体が連携し、統合されたアプローチで課題に取り組む重要性を象徴しています。

ブロードコムブースでは、Symantec CBXのライブデモンストレーションが行われ、多くの来場者が機能や操作感を体験しました。ブースではAIアルバムカバーが生成されるフォトブースや書籍サイン会なども実施され、活気に満ちた雰囲気の中でSymantec CBXの価値を伝えました。会期中にはブロードコムのJason Rolleston氏とEric Chien氏による講演「Attack Surface Everywhere-All Defenders Need Multi‑Layer Signals to Keep Up」が行われ、攻撃面が広がる現代では、ネットワークやクラウド、データを横断した多層的な信号を統合することの重要性について語られました。
https://www.rsaconference.com/usa

■TD SYNNEXを通じて導入するメリット
製品ラインアップとサポート体制の強化で、お客さまの導入から運用までを一貫支援
TD SYNNEXは、世界1,500社以上のITメーカーと提携し、100カ国超に広がるグローバルネットワークを通じて国内外の先進ソリューションを日本市場に提供してきました。今回ご提供するSymantec CBXでも、製品の調達から導入提案、パートナー様への技術情報提供まで、豊富な知見と実績に基づいたワンストップサポートを行います。

導入プロセスの効率化を図るため、設計・導入支援に加えて24時間365日のテクニカルサポートや運用後の活用支援まで一貫して対応。ブロードコムとの緊密な協業により、製品アップデートや脅威インテリジェンスを迅速に共有し、常に最新のセキュリティ対策を提供します。また、Accelerate ProgramやCatalyst Initiativeなどのグローバルプログラムを活用し、パートナー企業のビジネス拡大を支援。Symantec CBXをTD SYNNEX経由で導入することで、最先端のXDR機能を安心して活用できる環境を整えられます。

TD SYNNEX株式会社　ブロードコムビジネス部門　部門長　松澤 太郎は次のように述べています。
「このたび、Broadcomとの協業により、Enterprise-Grade Security For All（すべての人にエンタープライズレベルのセキュリティを）の考え方のもとに開発され、SymantecとCarbon Blackの最先端技術を統合したXDRプラットフォーム『Symantec CBX』を日本の皆さまにご紹介できることを大変うれしく思います。近年、企業を取り巻くサイバー脅威は複雑化しており、豊富なリソースを持つ大企業だけでなく、小規模なチームでも高度な防御が求められています。Symantec CBXはそのような組織に対し、統合されたテレメトリとAIによる可視化を提供し、アラート疲労や運用負荷を軽減します。当社は広範なパートナーエコシステムと専門知識を活かし、導入から運用まで一貫して支援することで、お客さまの安全なデジタルトランスフォーメーションを実現してまいります。」


TD SYNNEXについて
TD SYNNEX株式会社は、世界トップクラスのITディストリビューターである米国TD SYNNEX Corporationの日本法人です。世界100カ国、取引メーカー数1500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客さまのビジネスの課題に最適なITソリューションを提供するソリューションアグリゲーターです。私たちはテクノロジーを通じ、日本のお客さまや地域社会に貢献してまいります。
（WEB）https://jp.tdsynnex.com/

セーフハーバー宣言
本プレスリリースの記載には、米国1933年証券法第27A条及び米国1934年証券取引所法第21E条で定義された、「将来に関する記述」が含まれています。既知若しくは未知のリスク、不確実性またはその他の要因により、実際の結果が「将来に関する記述」として明示的または黙示的に示された予測などと大きく異なることがあります。本プレスリリース中の「将来に関する記述」は、本プレスリリースの日付けの時点で有する情報を基に作成されたものであり、将来の事象や状況を反映するために、その記述を更新したり修正したりする義務を負うものではありません。