家族・友人とのつながりが消失　519人が「誰にも言えず」直面した通信喪失

株式会社アーラリンク
　「スマホが止まる」。その危機に直面した519人が、誰にも助けを求められないまま通信というライフラインを失っているというデータが明らかになりました。現在、内閣府の調査でも「中高年の孤立」は深刻な社会課題として指摘されています。
　それに加えて本調査では、経済的困窮に加え「恥ずかしさ」という心理が初期のSOSを阻み、結果として孤立を深めていく構造が明らかになりました。周囲に打ち明けられないまま、通信喪失という完全な孤立状態へ至ってしまう構造的な課題についてご報告します。

※1　孤独・孤立の実態把握に関する全国調査（令和4年実施）
https://www.cao.go.jp/kodoku_koritsu/torikumi/zenkokuchousa/r4.html

【 通信停止の危機でもSOSを出せない 】

　スマホの利用停止や強制解約の瀬戸際に立たされた際、周囲に助けを求めることは極めて難しいという事実が判明しています。今回の調査において、誰かに相談「できなかった」と回答した人は全体の半数以上にのぼる519人でした。
　通信を失えば、仕事探しの際の採用連絡や、行政の支援窓口へのアクセスも物理的に断たれる状況が生じます。社会的なダメージを受けることが分かっていながらも、声を上げられない層が多く存在しています。

【 最多理由は「恥ずかしさ」、相談を阻む心理的ハードル 】

　相談できなかった理由として最も多かったのが「恥ずかしくて言えなかったから」というもので、170人がこれを選択しています。次いで「心配をかけたくなかったから」（131人）、「どうしていいか分からずパニックになったから」（128人）と続きます。金銭的な困窮や支払いの滞納を社会的な「恥」と捉え、すべてを自分一人で抱え込もうとする意識が強く働いていることがうかがえます。
　この心理的ハードルが相談の機会を遠ざけ、自ら退路を断つように孤立へと向かってしまう要因となっています。

【 50代が陥る「誰にも言えない」孤立と失われる社会的信用 】

　この「誰にも相談できない」状況に最も陥っているのが、50代の層であるという実態もデータから明らかになっています。アンケート回答者の年齢層では「50代」が224人で最多を占めました。電話番号という「社会との接点」を誰にも相談できないまま手放した結果、自由記述のアンケートには、友人や知人と連絡が取れなくなった当時の具体的な状況が寄せられています。


〈アンケート自由記述〉
・二度と連絡を取れない知人が出来てしまったことは、自分のせいとはいえ、本当につらいです。
・電話番号が変わり、友人から信用されなくなった。
・LINEが消えてしまったので、LINEでやり取りしてた方々と縁が切れてしまった。

【 まとめ：”恥ずかしさ”から生まれる見えない孤立 】

　通信手段を失う背景には、単なる金銭的な問題だけではなく、「恥ずかしさ」による相談のしづらさも影響していることが、データから明らかになりました。
　支援を求めることへの心理的ハードルは高く、自尊心が壁となることで、周囲に打ち明けられないまま状況が悪化していくケースは少なくはありません。その結果、SOSは気づかれないまま進行し、気づいたときには社会的な繋がりが失われた状態になります。
　こうした「見えない孤立」は、個人の問題にとどまらず、現代社会が抱える構造的な課題の一つと言えると考えます。誰にも知られないまま深刻化していくこの連鎖に、いま改めて社会全体で目を向ける必要があります。

■調査概要
調査期間： 2026年2月25日～3月4日
調査方法： アンケート調査
有効回答数： 604名
調査対象：一定期間携帯電話を持てなかった経験がある男女

●引用・転載時のクレジット表記のお願い
※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。
＜例＞「誰でもスマホ リサーチセンター」が実施した調査結果によると…」

　今回の調査で、通信停止を自己責任とする声がある一方で、自尊心や恥ずかしさがSOSを阻み、一人で困窮を抱え込んでしまう実態が明らかになりました。この沈黙が社会との接点を失う結果となり、自立を遠ざける構造的な課題を生んでいると考えます。だからこそ、小さなSOSを受け止める仕組みを見直す必要があると感じています。
　私たちは、誰もが再び社会と繋がり、自立へ向かうための通信インフラという「未来への投資」を継続してまいります。
代表取締役　高橋　翼





　株式会社アーラリンクが提供する「誰でもスマホ」は、過去の滞納履歴などにより携帯電話の契約が困難な方でも、本人確認書類があれば契約可能なサービスです。独自の審査を採用することで、通信というライフラインを速やかに提供し、社会的な孤立を防ぎます。
　これまでに累計11万人を支援し、多くの方々の就職や社会復帰へと繋がる第一歩をサポートしています。






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