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米調査会社ガートナーは2月26日、2026年に世界のPC出荷台数が前年比10.4％減、スマートフォン出荷台数が同8.4％減となるとの予測を発表した。背景には、DRAMとSSDを合わせたメモリ価格の急騰がある。
ガートナーによると、2026年末までにDRAMおよびSSDの価格は合計で130％上昇する見通し。この影響で、PCの平均価格は2025年比で17％、スマートフォンは13％上昇するという。価格上昇により需要は高価格帯モデルに集中し、買い替えサイクルが変化する可能性が高い。
同社シニアディレクターアナリストのRanjit Atwal氏は、今回の出荷減少が「過去10年以上で最も急激な落ち込み」だと指摘する。価格上昇によって製品ラインアップが絞り込まれ、消費者や企業は端末をより長期間使用するようになるという。
2026年末までにPCの平均使用年数は企業向けで15％、個人向けで20％延びる見通しだ。
特に影響が大きいのはエントリー向け製品だ。PCでは、メモリコストが部品表（BOM）全体に占める割合が2025年の16％から23％へ上昇する見込みで、低価格帯ノートPCは採算が取れなくなる可能性がある。500ドル未満のエントリーPC市場は2028年までに消滅するとの見方も示された。さらに、AI機能を備えた高価格帯PCの普及も遅れ、市場浸透率50％の達成は2028年にずれ込むと予測する。
スマートフォン市場でも、価格上昇の影響は低価格帯モデルに集中する見通しだ。エントリー層の消費者は新品購入を控え、中古や整備済み端末に流れるか、保有期間を延ばす傾向が強まるとみられる。2026年には、低価格帯スマートフォンの購入者が市場から離脱する速度は、プレミアム層の5倍に達すると見込まれている。
2026年前半はメーカーにとって重要な価格調整の局面になる。第2四半期以降、部品価格の上昇が収益を圧迫する見込みで、数量を追うために値下げするのではなく、利益率の維持を優先する戦略が求められるとしている。
