日本初上陸のALT社製シニア向けスマホ「MIVEケースマ」を「J:COM MOBILE」で2月26日（木）より販売開始～初めてのスマホに最適　簡単操作とスマホの便利さを両立～

J:COM
JCOM株式会社（J:COM、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岩木 陽一）は、モバイルサービス「J:COM MOBILE」の新商品として、株式会社ALT Japan社（以下、ALT Japan社）製の日本初上陸※1シニア向けスマートフォン「MIVE（マイブ）ケースマ」（以下、本端末）を2026年2月26日（木）より販売開始します。

＜端末イメージ＞

【背景】
2026年3月31日（火）に国内の第3世代移動通信方式（3G）サービスが終了することに伴い、フィーチャーフォン利用者はスマートフォン（以下、スマホ）への移行が必要となります。

【当社の本端末導入の経緯】
J:COMは、現在6種類の端末を展開していますが、スマホに慣れていない世代でも使いやすい機種を求める声が多く寄せられており、今回ラインアップをさらに拡充しました。また、初期設定の無料サポートや60歳以上の方にお得なオプションも用意しており、本端末と「J:COM MOBILE」のサポートを組み合わせていただくことで、シニア層のスマホ利用を支援します。

【本端末について】
本端末は、韓国に本社をもつICT企業のALT Japan社が日本で初めて販売する端末です。同社は特にスマホ事業において子ども向け・シニア向けの端末開発に注力しているモバイルデバイスメーカーで、本端末は、フィーチャーフォンのような操作性とスマホのアプリケーションが利用できる利便性も兼ね備え、初めてのスマホに不安を感じる方のニーズに対応しています。

J:COMはこれからも、誰もが利用しやすいモバイルサービスの提供に取り組んでまいります。


＜MIVEケースマの特長＞
・タッチパネルと物理キーボード、2つの操作を両立
本体は手のひらに収まる持ちやすいサイズ感。約4.3インチのメインディスプレイは、通常のスマホのようにタッチ操作が可能なほか、従来のフィーチャーフォンのような物理キーも搭載。動画や写真も大きく表示することができ、本体を閉じると表示される約1.83インチのフルカラーサブディスプレイは、日付や時刻、バッテリー残量や通知などを確認することができます。

・LINE※2や動画も楽しめて、家族や友人とのコミュニケーションも充実。
LINEやYouTubeなどのSNSや動画配信アプリ、地図アプリなども、インストールして利用※3 することができます。

・見守りやSOS発信などの安心機能も搭載
一定時間、端末の開閉やキーボードの入力など操作がなかった場合に登録したご家族などに位置情報を含めた通知メッセージを送信する「安心メッセージ」機能を搭載。さらに「SOS発信」では、SOSボタンを5秒以上長押しすると、登録されたご家族などに位置情報をSMSで送信します。

※1　ALT社のスマホ端末販売が日本初。
※2　別途インストールが必要。「LINE」は、LINEヤフー株式会社の商標または登録商標。
※3 機種仕様により一部アプリが利用できない場合がございます。

■主な仕様


※4 使用する外部メモリカードは、製造メーカーによって保存領域の最大対応容量は異なり、機種・コンテンツによって制約があります。SDカードをご使用になる場合は、FAT32.exFAT、またはNTFSのいずれかのフォーマットを選択してください。
※5 生活防水防塵[IPX4] いかなる方向からの水の飛沫によっても有害な影響を受けません。 [IP5X] 粉塵が内部に侵入することを防止し、若干の粉塵の侵入があっても正常な動作を阻害しないことを意味します。

●MIVEまたはMIVEケースマは、ALT Co., Ltd.の商標または登録商標です。
●Google、Android、Google Play、YouTube、およびその他のマークは、Google LLC の商標です。
●その他記載されている製品名などは各社の商標または登録商標です。

■端末価格
一括42,240円、24回払い1,760円／月、48回払い880円／月 （税込）

「J:COM MOBILE」については下記ホームページにも詳しく掲載しております。
https://www.jcom.co.jp/service/mobile/device/mive-Kesuma/

株式会社ALT Japanについて（http://www.altmive.com/jp）
「ALT」は、韓国発のICT（情報通信技術）企業として2017年に設立。5GやIoTと連動したデータ事業、スマートデバイスを中心とするモバイル事業、AI対応のセットトップボックスやタブレットなどを扱うメディア事業を主軸に、多様なデバイスとソリューションを展開しています。韓国国内では、主要通信キャリア3社を通じ、シニア向け・キッズ向けなどのセグメント市場に特化したスマートフォンを展開。2025年11月には韓国の株式市場「KOSDAQ」へ上場。2026年より、スマートフォンを中心としたモバイル製品の販売を軸に、2024年7月に日本法人を設立し、日本市場への本格的な展開を開始。