理経、青山学院の無線LAN環境刷新・拡大(約3,000台規模)に参画　既存アクセスポイントの交換と全学へのエリア拡大を段階的に実施

株式会社理経
2026年01月15日

株式会社理経
株式会社理経（本社：東京都新宿区、代表取締役社長猪坂哲、以下理経）は、学校法人青山学院（本部：東京都渋谷区）が計画する「基幹ネットワーク系システム更改プロジェクト」に参画し、青山キャンパス・相模原キャンパスに、Alcatel-Lucent Enterprise（本社：フランス、CEO Yann Zhang、以下アルカテル・ルーセント・エンタープライズ社）製無線アクセスポイントの納入を含め、最終的に約3,000台規模となる無線LANシステムを構築することを発表いたします。

■プロジェクト概要

本プロジェクトは、青山学院が計画する基幹ネットワーク系システムのリプレースプロジェクトであり、理経は青山キャンパスおよび相模原キャンパスの両キャンパスにおける大規模無線LANシステムの構築を担当します。プロジェクトは二つのフェーズで進められ、2024年度～2026年度の「交換フェーズ」で既存アクセスポイント約1,800台をアルカテル・ルーセント・エンタープライズ社製品へ刷新します。続く2027年度～2029年度の「拡大フェーズ」では、研究室などこれまで未設置であったエリアへも拡大し、最終的に約3,000台規模のネットワークを目指します。
2025年3月には「交換フェーズ」の第一期工事（約300台）を完了し、同年4月より運用が開始されています。
青山学院では、大学におけるオンラインと対面を組み合わせたハイブリッド授業に代表されるような学習環境への対応が求められ中、本プロジェクトの実施により、キャンパス全域のネットワーク環境を段階的に増強していきます。

システム構成図無線アクセスポイント利用イメージ

■本プロジェクトによる主な効果

・アルカテル・ルーセント・エンタープライズ社製品へ統一
これまで同校の無線LANは複数メーカーの製品が混在していましたが、今回のプロジェクトにより、アルカテル・ルーセント・エンタープライズ社製品へと統一します。同一メーカーに統一したことにより、保守運用面での管理しやすさを実現しました。

・ゲストの利用申請がより簡単に
学内関係者以外のゲストが無線を利用する場合、ゲスト本人による申請で利用が可能となり、手続きがより簡略化しました。

■アルカテル・ルーセント・エンタープライズ社製無線LANの概要

オフィス・キャンパス内外に設置可能な各種アクセスポイントや、それらを集中管理するコントローラをオンプレミス・クラウドともにラインアップしており、有線(*)と無線を統合したIPネットワーキングを構築できます。
一つの管理画面でネットワーク全体を確認できる、シンプルな管理システムが本製品の特長です。監視サーバや認証システムなど、それぞれ別の管理画面で操作する手間が不要で、保守運用のしやすさを実現します。

(*)青山学院では有線LANとの統合は行なっておりません。

■今後の展開

理経では、これまでも大学をはじめとするさまざまな教育機関へ無線LAN環境を構築してきた実績があります。今回の青山学院での実績により更なる知識・経験を積み重ね、他大学へも積極的に拡販をすすめていきます。

■運用開始日

2025年4月1日より運用開始
（2029年度全フェーズ完了予定）

【青山学院について】

学校法人青山学院は、米国のキリスト教宣教師により創設された3つの学校を源流とし、2024年に創立150周年を迎えました。創設当初から、他者や社会のために自ら進んで行動する「サーバント・リーダー」の育成に努めてきました。
青山学院は、幼稚園から大学・大学院までを擁する総合学園です。「多様性を尊重する姿勢」や「垣根を越えて協働する力」により研究・教育のさらなる質的向上を目指し、「神と人とに仕え社会に貢献する」教育研究共同体として、これからも時代の要請に応えうる人材の輩出に努力を重ねていきます。

【Alcatel-Lucent Enterpriseについて】

アルカテル・ルーセント・エンタープライズは、世界有数のネットワーク、通信、クラウドソリューションプロバイダーです。
アルカテル・ルーセント・エンタープライズのソリューションと製品は、革新的な技術により、世界中の顧客、アナリスト、業界から高い評価を継続的に獲得しています。

【株式会社理経について】

株式会社理経は、IT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーとして1957年に設立以来、システムからネットワーク、VR/ARコンテンツ、電子材料・電子機器までさまざまなソリューションを提供しています。国内外の最先端技術や先進的な製品を活用したソリューションを提案し、お客様の業務の効率化、収益の改善などビジネスの発展に寄与します。