Square
~キャッシュレス決済の導入で新たな販売機会の提供へ~
Square（本社：米国ブロック社、ブロックヘッド：ジャック・ドーシー）は、今年で15回目を迎える TOKYO ART BOOK FAIR（以下、TABF）へ協賛し、TABFの出展者より希望を募りキャッシュレス決済端末を提供することを発表しました。
国内外から約560組（海外約275組・国内約285組）の出展者が集う、アートブックの国際的な祭典であるTABFは、文化や言語の枠を超え、多様なコミュニティが交差する重要な場です。本イベントへの協賛は、「Economic Empowerment」（あらゆる個人の経済的な自立）を提唱する Squareにとってはその理念を体現するチャンスとなります。
TABFでは、主催者から来場者にTABFの公式Instagramで「現金を持参してください」と呼びかけるなど、「キャッシュレス決済の受付」が大きな課題となっていました。
こうした課題を解決するためSquareは、サービス利用を希望する海外拠点の出展者には Square ターミナルをレンタル提供、国内拠点の出展者には新規アカウント登録で Square リーダーを無償提供いたします。
特に海外拠点の出展者にとっては、日本国内でのキャッシュレス決済の導入は多くのハードルがありましたが、今回のサポートにより国内外問わず希望する出展者に電子決済サービスをご利用いただけることになり、アートブックを作る人と楽しむ人との安全なコミュニケーションをよりスムーズに可能にします。
＊会場内すべての出展者がキャッシュレス決済に対応しているわけではございません。現金のご用意も併せておすすめいたします。
また、Squareのキャッシュレス決済を利用する海外拠点の出展者ブースでお買い上げいただいた方に先着順で、TABFとSquareのコラボレーションバッグをプレゼントいたします。（無くなり次第終了となります。）
TABFのZINE’S MATE エリアディレクター、黒木晃は次のように述べています。
「TABFは、国内外から個人のアーティスト、アート系出版社、ギャラリー、書店など、様々な本の作り手が、来場者と直接交流できる場として発展してきました。その一方で、特に海外出展者による決済手段の制約は、長年解決できずにいた課題でした。今回、Squareの協力により、すべての出展者が同じ条件でキャッシュレス決済を導入できることは、私たちにとって大きな前進です。来場者がより自由に作品を選び、出展者がより公平に評価される環境が整うことで、アートブック文化の国際的な交流がさらに広がると期待しています。TABFの目指す “開かれた場”をつくるうえで、今回の取り組みは非常に心強いサポートです。」
Squareの日本責任者であるスティーブン・アダムスは次のように述べています。「TABFのように、国や文化を超えてクリエイターが集い、自らの表現を直接届けられる場は、Squareが目指す “すべての個人の経済的な自立”を象徴しています。国内住所の有無に関わらず、すべての出展者が平等に作品を販売できる環境を提供することは、私たちの使命そのものです。
今年、多くの海外出展者が初めてキャッシュレス決済を利用できるようになることで、創作活動の持続性を支え、アートブックの国際的な流通をさらに前進させると信じています。TABFに集う才能が、より広く、より自由に評価される未来を、Squareはこれからもサポートしていきます。」
Squareの本プロジェクトへの参画は、2024年から2025年にかけて日本市場で複数の主要製品ローンチや新規ビジネス獲得を実現してきた同社の成長をさらに加速させるものです。
アダムスは次のように述べています。「2025年は、Squareにとって日本での事業拡大の鍵を握る年になります。クイックサービスの飲食店から小売店舗まで、幅広い事業者を支える多彩な決済・コマースソリューションを提供する強固なロードマップを準備しています。日本市場に合わせた日本市場に最適化したローカル重視の運営体制を構築し、日本国内のパートナー企業との連携も一層深めていきます。最終的には、日本の事業者がより簡単にデジタル化し、ビジネスを成長させられるよう支援することが私たちの目標です。」
■TOKYO ART BOOK FAIRについて
今年で15回目を迎えるTOKYO ART BOOK FAIRは、初めて2週末にわたり開催されます。週末ごとに出展者を入れ替えながら、アート出版の国際的なコミュニティを広く受け入れるプラットフォームを目指します。文化や言語を超えて、多くの小さなコミュニティが交わるプラットフォームとして、関わるすべての人々とともに、進化を続けるアートブックの現在地とその可能性を探求します。詳細はhttps://tokyoartbookfair.com/をご確認ください。
■Squareについて
Squareは、誰もが販売や決済を手軽に始められるように、商取引に必要なツールを取りそろえています。飲食業、小売業、専門サービス業などの各業種に特化したソフトウェア、カスタマイズできるeコマースツール、資金調達サービス、スタッフ管理ツールなどがその一例です。これらが全て連携して機能することで、事業者の時間や労力を削減します。世界中の事業者が事業の運営や成長にSquareを活用しています。詳しくは、www.squareup.com/jp/jaをご覧ください。
本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります
