GMOペイメントゲートウェイ、「決済手段 利用意向調査 2025年度版」を公開【GMOペイメントゲートウェイ】

GMOインターネットグループ
消費者の属性×心理的要因に基づく決済の運用設計が、売上機会最大化と顧客体験向上の両立に直結

GMOインターネットグループにおいて、総合的な決済関連サービス及び金融関連サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイ株式会社（東証プライム市場：証券コード 3769、代表取締役社長：相浦 一成　以下、GMO-PG）は、事業者の売上機会を最大化する支援の一環として、ECにおける「決済手段 利用意向調査 2025年度版」を実施し、その結果を2025年11月25日（火）に公開しました。
調査の結果、各決済手段の利用率という一面的な指標だけでなく、利便性・安心感などの心理的要因を踏まえた決済の運用設計が、売上機会の拡大と顧客体験の向上に有効であることが分かりました。
本調査の結果は、事業者が自社のビジネスや顧客層に応じた決済の運用設計を検討する際に役立てていただけるホワイトペーパーとして公開します。

ダウンロードURL：
https://knowledge.gmo-pg.com/ja-jp/form/document/paymentlandscapedata2025

■調査結果サマリー
● クレジットカード中心に複数のPayを組み合わせる利用傾向が定着
よく使う決済手段として、「クレジットカード」は物販・サービスEC等共に60%超。
次いで、物販では「PayPay」「Amazon Pay/Amazonギフト（※1）」、サービスEC等では「PayPay」「楽天ペイ」の順に多かった。

●決済手段の選択基準は“ポイント×利便×安心”
物販・サービスEC等共に「ポイントを貯めたい」が約半数と最も多く、「使いやすさ」「安心感」も上位に挙がった。

●本人認証失敗によるUX棄損への対策が重要
物販・サービスEC等共に30%超が本人認証で失敗を経験。
認証に失敗した人のうち、物販は約17%、サービスEC等では約14%が購入を断念し、半数近くが「不便なサイトと感じる」と回答。

（※1）本調査では「Amazon Pay」「Amazonギフト」を同一選択肢として提示




【調査の目的】
GMO-PGでは、年間21兆円を超える決済処理金額（※2）を取り扱う中で蓄えた豊富なデータと知見を活かし、承認率の向上や決済UX・運用設計の改善など、多面的な施策を展開しています。決済サービスの提供に加え、消費者の購買行動を促進する施策により、事業者の売上機会拡大を支援しています。
物販/サービスEC等を対象とする本調査は、2023年より毎年行っており、消費者の決済利用の傾向や、決済手段を選ぶ理由を明らかにすることで、「どの決済手段を、どの順序・設計で導入・運用すべきか」といった事業者の判断を支援し、事業成長を後押しすることを目的としています。
なお、過去の調査では、希望する決済手段がない場合に購入を断念する傾向が確認されており、決済導入の最適化が事業者の売上機会に直結することが示唆されました。こうした知見を踏まえ、今回の調査では、消費者の属性や心理的要因をより多面的に捉えています。
（※2）2025年9月末時点、連結数値


【調査概要と結果（詳細）】
■調査概要
・方式：インターネットリサーチ（GMOリサーチ&AI株式会社）
・期間：2025年9月19日～9月30日
・対象：
＜物販編＞
直近1年間でECサイトで物品を購入した15～88歳の男女（n=3,279）
＜サービスEC等編＞
直近1年間でサービス・デジタルコンテンツ・公共料金をオンライン上で決済した15～99歳の男女（n=3,277）
合計6,556サンプル

■結果サマリー（抜粋）
1. ECにおける決済手段の利用率（Top10）
●物販：
「クレジットカード」67.3%、「PayPay」30.4%、「Amazon Pay/Amazonギフト（※1）」14.9%、「コンビニ決済」11.7%ほか。
●サービスEC等：
「クレジットカード」65.9%、「PayPay」41.2%、「楽天ペイ」16.8%、「Amazon Pay/Amazonギフト（※1）」13.1%ほか。

この結果から、クレジットカードを中心に据えつつ、利用者層に応じて複数のPay決済などを併用する構成が有効と考えられます。



2. 決済手段の選択基準（全体）
●上位要因：「ポイントを貯めたいから」が最も多く、「使い方がわかりやすいから」「セキュリティ面で安心だから」が上位に挙がる結果に。

この結果から、消費者は利便性と安全性の両立を重視しており、ポイント経済圏との親和性や操作のわかりやすさ、安心して利用できる体験が利用する決済手段の選択に大きく影響していることが分かりました。



3. クレジットカード本人認証（EMV 3-Dセキュア［3DS］）失敗の影響
●失敗経験：全体の中で3DSを認識している利用者のうち、物販32.2%/サービスEC等38.7%が失敗の経験あり。
●行動影響：認証に失敗した利用者のうち、物販16.6%/サービスEC等14.3%が購入を断念。
●印象評価：認証に失敗した利用者のうち、いずれも半数近くの物販48.2%/サービスEC等48.8%が、そのサイトを「不便・使いにくいと感じた」と回答。

この結果から、本人認証の利便性を高める仕組みや、再試行しやすい画面設計、代替決済手段への自然な誘導を組み合わせることで、離脱や体験損失を防げる可能性が示されました。






【調査レポートのダウンロードについて】
「決済手段 利用意向調査 2025年度版」は、以下URLよりダウンロードいただけます。
ダウンロードURL：
https://knowledge.gmo-pg.com/ja-jp/form/document/paymentlandscapedata2025

なお、本調査結果の引用・転載の際は、「出典：GMOペイメントゲートウェイ『決済手段 利用意向調査 2025年度版』」と明記ください。内容の改変はご遠慮ください。

【調査結果の解説セミナー開催について】
本調査の結果をもとに、ECサイトのカゴ落ち対策や運用最適化のヒントを解説するオンラインセミナーを開催します。当日は、調査から見えた消費者インサイトの解説に加え、ホワイトペーパーには掲載しきれなかった物販・サービスEC等ごとの「年代別」「商材別」といった詳細データも公開予定です。また、「確定していたはずの売上」の機会損失を防ぎ、売上を最大化するための「攻め」の決済戦略を具体的に紹介します。
開催日時や申込方法などの詳細は、以下「セミナー概要」を参照ください。

■セミナー概要

【GMOペイメントゲートウェイ株式会社について】
オンライン化・キャッシュレス化・DXなどを支援する決済を起点としたサービスを提供しています。年間決済処理金額は21兆円を超えており、オンライン総合決済サービスはEC事業者やNHK・国税庁等の公的機関など15万店舗以上の加盟店に導入されています。
決済業界のリーディングカンパニーとして、オンライン総合決済サービス、対面領域での決済サービス、後払い・BNPL（Buy Now Pay Later）、金融機関・事業会社へのBaaS支援、海外の先端FinTech企業への戦略的投融資など、決済・金融技術で社会イノベーションを牽引し、持続可能な社会の実現と社会の進歩発展に貢献してまいります。（2025年9月末時点、連結数値）


以上


【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOペイメントゲートウェイ株式会社
　イノベーション・パートナーズ本部
　お問い合わせ：
　https://www.gmo-pg.com/inquiry/


【GMOペイメントゲートウェイ株式会社】（URL： https://www.gmo-pg.com/ ）
会社名　　GMOペイメントゲートウェイ株式会社（東証プライム市場　証券コード：3769）
所在地　　東京都渋谷区道玄坂１丁目2番3号　渋谷フクラス
代表者　　代表取締役社長　相浦　一成
事業内容　■総合的な決済関連サービス及び金融関連サービス
資本金　　133億23百万円

【GMOインターネットグループ株式会社】（URL： https://group.gmo/ ）
会社名　　GMOインターネットグループ株式会社（東証プライム市場　証券コード：9449）
所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者　　代表取締役グループ代表　熊谷　正寿
事業内容　持株会社（グループ経営機能）
　　　　　■グループの事業内容
　　　　　インターネットインフラ事業
　　　　　インターネットセキュリティ事業
　　　　　インターネット広告・メディア事業
　　　　　インターネット金融事業
　　　　　暗号資産事業
資本金　　50億円

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