【リモートワーク・出社の実態調査2025】理想は柔軟勤務が最多、出社派との“ギャップ”が明らかに

ファーストイノベーション
理想と現実にズレ？ 出社派・リモート派のリアルな本音とは

株式会社ファーストイノベーション（本社：東京都中央区、代表取締役社長：木ノ根雄志、以下ファーストイノベーション）は、運営メディア「SES Plus」にて実施したアンケート調査、「リモートワーク・出社の実態調査2025」の結果を公開しました。本調査では、SNSユーザー137名を対象に勤務実態や理想の働き方、職種別の傾向などを分析し、現代の働き方に対する多様な価値観と、理想と現実のギャップが明らかになりました。




アンケート調査概要
調査対象： SNSユーザー（X経由で参加）
調査期間： 2025年10月15日～10月18日
調査サービス： SES Plus
調査方法： SNSでのアンケート
有効回答数： 137件
男女比： 男性 約58％、女性 約40％、回答しない 約2％
回答者の年代： 20代～60代以上

「柔軟に働きたい」が最多、若年層で理想と現実の差が顕著に
調査は2025年10月15日～18日にかけてX（旧Twitter）上で実施され、有効回答数は137件でした。
回答者の年代は20代～60代以上、性別は男性58％・女性40％・その他／未回答2％。

「理想の勤務形態」としては、「状況に応じて柔軟に変えたい（約35％）」が最多となり、続いて「完全リモート（約25％）」「週2～3日リモート（約20％）」とリモート勤務を望む声が多数を占めました。一方、現実の勤務実態では「完全出社」や「出社中心」が6割超に達しており、特に若年層で理想と現実のギャップが顕著となっています。

【職種別】勤務スタイルの傾向

本調査では、さまざまな職種の勤務実態・理想スタイルが集計されました。

接客・サービス職：全体の中で最も多く、約70％以上が完全出社。現場対応必須のため、リモート化は困難。
エンジニア・IT職：完全リモートまたは週2～3リモートが主流。出社率は低めで、リモート適性が最も高い職種。
管理・事務職：週2～4リモートのハイブリッド型が多数派。柔軟勤務志向が強い。
営業職：完全出社が依然多数を占めるが、週1～2リモートを希望する声もあり。
クリエイティブ職（デザイン・動画制作等）：過半数が完全リモートを実践または希望。作業の性質がリモートと親和性高。
企画・マーケティング職：意見が分かれるが、柔軟勤務志向が強く、週3前後のリモートを理想とする傾向。

このように、職種ごとにリモート適性と現実の勤務形態に明確な違いが見られました。

【理想の働き方】ランキング

1位状況に応じて柔軟に変えたい約35％（約48件）
2位完全リモート約25％（約34件）
3位週2～3日リモート約20％（約27件）
4位完全出社約15％（約21件）
5位週1日リモート約5％（約7件）

【性別・年代別】意識の違い

20～30代女性：週2～3リモートや柔軟勤務を望む声が多く、育児や生活の調和を重視。
30～40代男性：出社または週1～2リモートが主流。社内連携や現場主義が色濃い。
50代以上：出社中心で働くケースが多く、「完全出社」や「柔軟対応」を希望する割合が高い。

IT・クリエイティブ系女性：7割以上が完全リモート志向。環境が整っており、集中して作業ができる点が評価されている。

コメントに見る「ギャップ」の実態

回答者からは以下のようなリアルな声が寄せられました。
「業務はリモートで可能なのに、出社が義務付けられている」
「週1でも在宅勤務があると、生活がかなり楽になる」
「完全リモートだと孤独。バランスよく働けるハイブリッドが理想」

これらの声は、「働く場所」よりも“働き方の柔軟性”に対する期待が高いことを物語っています。


2025年現在、リモートワークは一部の職種だけに許されたものではなくなっています。
本調査からは、「出社 or リモート」ではなく、「どう組み合わせるか」という視点が必要とされていることが明確となりました。

企業にとっても、柔軟な働き方を提供できるかどうかが、採用・定着・生産性に直結する重要課題となっています。

「SES Plus」について



SES Plus（Social Examine Service Plus）は、SNSを活用してユーザーのリアルな声を可視化するアンケート型WEBメディアです。時代のトレンドや人々の意識を、定量・定性の両側面から分析・発信しています。

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株式会社ファーストイノベーション 会社概要
社名：株式会社ファーストイノベーション
所在地：東京都中央区晴海3-13-1 DEUX TOURS EASTタワー52F
代表者：代表取締役社長 木ノ根雄志
事業内容：クリエイティブ事業／プロモーション事業／マーケティング事業／ソリューション事業／地方創生事業
公式サイト：https://www.f-innovations.co.jp/