freee専務執行役員CHRO 川西康之 著、「freee 成長しまくる組織のつくりかた」を11月18日に発売　オンライン・全国書店での予約受付も開始

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フリー株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木大輔、以下「freee」）は、従業員数約20倍・上場時からの売上7倍超など、右肩上がりの成長を牽引した専務執行役員CHRO川西康之が執筆したfreeeにおける「組織づくりのエッセンス」を紹介するビジネス実用書「freee 成長しまくる組織のつくりかた」（発行元：大和書房）が11月18日に発売することをお知らせします。また発売に先立ち、Amazonなどのオンライン・全国書店での予約受付も開始しました。




■ 川西康之 著「freee 成長しまくる組織のつくりかた」の特徴
本書は、上場の準備もしていなかった従業員規模約100名の時期にfreeeに入社し、現在約2,000名規模にまで成長したfreeeのバックオフィス部門全般を統括する専務執行役員である川西康之が、経営者や人事・総務担当者の方のために、freeeにおける「組織づくりのエッセンス」を紹介するものです。
freeeでの「1→10」と「10→100」のスケーリングフェーズの実体験を通じて学んできたこと、そしてさまざまな方からユニークと言われてきた「マジ価値」や「理想ドリブン」「アウトプット→思考」「Hack Everything★」「あえて共有」「ジブンゴーストバスター」などの独自の「freee語」が、どのようにしてカルチャー浸透を促進させてきたのかなど、組織づくりを行うにあたってfreeeが常に意識してきたこと・大事にしてきたことを紹介しています。

本書はオンライン・全国書店でお求めいただけます。
Amazon予約ページURL：https://amzn.to/48P7H6e

■ 本書の構成
序章：そもそもfreeeってどんな会社？
第1章：本気で、徹底的に、しつこいほどに大切にしていること
第2章：「成長が加速するカルチャー」をつくる
第3章：freeeの「採用基準」
第4章：「評価制度」は企業の背骨
第5章：「熱狂」を伝播させるチーム
第6章：「生産性」が最大化する職場

■ 書籍情報
書籍名：freee 成長しまくる組織のつくりかた
著者名：川西康之
発行元：大和書房
発売日：2025年11月18日（予定）
定価：本体1600円＋税
ISBN：978-4-479-79835-4
ページ数：256ページ

■著者・川西康之からのコメント
本書は、単なる抽象的な概念論ではなく、私自身を含めた全従業員がユーザーにとって本質的な価値があると自信を持って言えることを意味する「マジ価値」を実現するために悪戦苦闘、七転八倒、試行錯誤を重ねてきた具体的な事例を組織戦略の観点から紐解いたものです。組織の成長と変革を担う経営層や人事担当、そして組織づくりに向き合われている方々にとって、少しでもお役に立てることを心より願っています。

■著者プロフィール






フリー株式会社 専務執行役員CHRO　川西康之（かわにし・やすゆき）
1983年生まれ。フリー株式会社専務執行役員CHRO。東京大学法学部在学中に起業し、以来10年以上にわたり、Webマーケティング会社、システム開発会社、総合型スポーツクラブなどの経営に携わる。2016年にフリー株式会社へ参画。社員数が約100名の成長初期段階において、事業拡大の要として活躍し、現在の約2,000名規模の組織への飛躍を主導。2024年3月まで、ビジネス領域の最前線で代理店開拓営業からビジネス全体を統括する役員までを歴任。事業戦略の策定と実行において卓越したリーダーシップを発揮し、同社の急成長を支えた。2024年4月からはコーポレート組織担当役員に就任し、人事、財務、法務などの経営基盤の強化を推進。ビジネスとコーポレート双方の領域における豊富な知見と経験をもとに、全社的な視座で組織を牽引している。現在、専務執行役員CHROとして、持続的な成長を実現する企業文化の醸成と組織力の向上に尽力している。本書が初の著書となる。


■ フリー株式会社　会社概要
会社名：フリー株式会社
代表者：CEO　佐々木大輔
設立日：2012年7月9日
所在地：東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー21F
https://corp.freee.co.jp/
＜経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識＞https://www.freee.co.jp/kb/
＜フリー株式会社最新の求人一覧＞：https://jobs.freee.co.jp/


freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。