クオール、カンリー×「薬急便」連携で薬局情報の自動反映を実現

株式会社カンリー
患者の安心と現場のDXを両立、医療接点の情報精度向上へ

店舗事業者向けの集客支援サービスを提供する株式会社カンリー（本社：東京都品川区、代表取締役：辰巳 衛／秋山 祐太朗、以下 カンリー）は、クオールホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：中村 敬、以下クオール）が活用するオンライン調剤サービス「薬急便（やっきゅうびん）」を運営する株式会社MG-DX（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：堂前 紀郎、以下 MG-DX）との連携を2025年8月より開始いたしました。
本連携により、カンリーが提供する「カンリー店舗集客」で管理されている営業時間情報が「薬急便」に自動反映される仕組みを構築。薬局現場における情報更新業務の手間とミスのリスクが大幅軽減されるとともに、患者のより正確でタイムリーな情報アクセスを実現いたします。




カンリー店舗集客 × 薬急便 で店舗情報更新業務を効率化
医療機関を探す際、正確な営業時間や所在地をすぐに確認できることは、患者にとって大きな安心につながります。特に薬局においては来店可否の判断に直結するため、情報の信頼性が重視されます。
一方で薬局側には、Google ビジネスプロフィールや自社サイト、業界特化型の検索サービスなど、複数チャネルでの情報発信が求められており、限られた人的リソースの中でそれらを手動で更新することは大きな負担となっています。特に営業時間の表記ミスや反映遅れは、患者の信頼や満足度を損なうだけでなく、運営現場にとっても業務リスクとなっていました。

今回の連携では、カンリーが管理する店舗情報を「薬急便」に自動反映する仕組みを構築。1回の更新で複数媒体に情報が同期されることで、患者には常に正確な情報を届けながら、薬局現場の業務負荷とヒューマンエラーのリスクを大幅に軽減することを目指しています。

※本サービスは、「カンリー店舗集客」をご契約のお客様が利用できるオプションサービスです。

期待される導入効果

今回の連携により、以下のような効果が期待されています。
- 各チャネルにおける情報更新業務の大幅削減
- 正確な営業時間情報の提供による患者利便性と信頼性の向上
- 表記ミス・反映漏れの防止による運営リスクの軽減
- 薬局におけるDXの加速と情報管理体制の標準化

今後は、連携対象情報を「住所」「提供サービス」「設備情報」などにも拡張し、より包括的な情報連携と運用の効率化を目指してまいります。




クオールホールディングス株式会社　白国 宏基氏のコメント
「当社グループが導入している「薬急便」の更新内容が店舗ページに自動反映されるようになり、情報更新業務の効率化と人を介さない作業により精度向上が実現し、業務負荷が大幅に軽減されました。もっと早くに導入をすれば良かったと思っています。これからも患者さまの利便性向上のため、正確な情報をタイムリーに提供できるよう努めてまいります。」

クオールホールディングスについて：https://www.qolhd.co.jp/company/about.html

次世代薬局づくりを支援するAI-SaaS「薬急便」について
「薬急便」は、アプリのダウンロード不要でオンライン服薬指導や処方せんの事前送信が可能なオンライン調剤サービスです。
患者さんの利便性を最優先に設計されており、ブラウザから簡単にアクセスできるため、医療機関のホームページやSNS、Googleマップなどの地図サービスだけでなく、企業の公式アプリやLINEミニアプリへの組み込みも可能です。これにより、患者さんが普段利用している情報収集手段の中に自然な導線を設けることができます。
現在、会員数は100万人を超えており、全国の患者さんや薬局に広くご利用いただいています。

▼サービスサイト
https://yqb.mg-dx.jp/
▼問い合わせ先
株式会社MG-DX 広報担当　[e-mail]


カンリー店舗集客で店舗経営者の課題を解決
近年、GoogleビジネスプロフィールやSNS、自社ホームページなど多様な情報チャネルが普及し、生活者は自分のニーズに合った店舗を簡単に探せるようになりました。その一方で、店舗事業者にとっては、これらの情報をチャネルごとに個別に更新する必要があり、作業負担が増加しています。また、更新漏れや表記の不統一が起きると、生活者に正確な情報が届かず集客の機会を逃すリスクもあるため、その防止に多くの時間と労力を費やさなければならない状況が続いています。

カンリーが提供する「カンリー店舗集客」は、各種マップサービスやSNS、ホームページなど、複数チャネルにわたる店舗情報を一元管理できるクラウドサービスです。煩雑になりがちな情報更新の手間を削減しながら、マーケティング効果の最大化を支援しています。また、データ分析を活用した改善提案や、専任スタッフによる伴走支援など、導入後のサポート体制も充実。多店舗展開企業を中心に、信頼される店舗情報運用基盤として導入が広がっており、現在は、全国110,000店舗以上へ導入されています。

カンリーは「店舗経営を支える、世界的なインフラを創る」というミッションのもと、今後も様々なシステムや外部サービスとの連携を拡大し、店舗経営の負荷を軽減することで、店舗運営者が顧客への価値提供に集中できる環境づくりを支援してまいります。

▼サービス資料
https://jp.can-ly.com/whitepaper/service/

会社概要
会社名　　：株式会社カンリー
設立　　　：2018年8月15日
共同代表者：代表取締役 Co-CEO　辰巳 衛 / 秋山 祐太朗
所在地　　：東京都品川区東品川二丁目2番20号
事業内容　：・店舗アカウントの一括管理・分析SaaS「カンリー店舗集客」の開発・提供 　　　　　　・マップで近隣の割引優待を探せる福利厚生サービス「カンリー福利厚生」の開発・提供
　　　　　　・SNS運用コンサル事業等
HP：https://biz.can-ly.com/