Unity 産業DXカンファレンス2025 オンラインを追加開催決定。NTTコノキュー、伊藤忠テクノソリューションズ、EARTHBRAIN含む新規12講演を追加。
Unity Japan
2025年06月12日
Unity Japan
Unityによる新規3講演に加え、Arent、Holoeyes、シリコンスタジオをはじめ多様な業種をリードする各社の全20講演を実施。
ゲームやインタラクティブな体験の構築と成長のための世界をリードするプラットフォームであるユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：上里田 勝、以下、当社）は、2025年7月9日(水) に『Unity 産業DXカンファレンス 2025 オンライン』を開催することを発表いたしました。
このイベントは今年で3回目の開催となった『Unity 産業DXカンファレンス 2025 -東京』で実施された8講演に新規12講演を追加してオンライン限定のイベントとして開催するものです。
合計20本の講演を通じて、業界の最新動向や実際の導入事例、テクニカルなノウハウなどを多角的に学ぶことができます。講演のラインナップも、初心者向けの基礎講座から先進的な活用事例紹介まで多岐にわたり、Unityの初学者から、DXを推進する担当者、現場のエンジニアの方々まで、幅広い層が楽しみながら学べる内容となっています。
Unityからはクラウドベースのデジタルアセット管理ソリューションのUnity Asset Managerで製造業や建設業などでのリアルタイム3Dコンテンツ制作を効率化する方法を学べる講演を含む新規3講演を実施します。
伊藤忠テクノソリューションズはAppleVisionProアプリを、Unityのサクセスプラン（技術サポート）を利用しながら、どのように短期間かつ実質開発人数１名でアプリをほぼ100%社内開発したか、NTTコノキューは技術伝承、人手不足、安全確保、等の作業現場の課題を解決する「作業支援DXソリューション」について、EARTHBRAINはUnityを活用した建機との連携事例、XR技術による可視化、自動化への取り組みなど、未来の建設現場を形作る最新事例とその可能性について講演予定です。
また、オフラインで講演されたトヨタ自動車、三越伊勢丹を含む8講演も配信予定です。
タイムテーブル
※各講演の登壇者・内容・スケジュールは予告なく変更・中止される可能性があります
イベント概要
イベント名
「Unity 産業DXカンファレンス2025 オンライン」
開催日時
2025年7月9日(水) 10:00～16:40
開催形式
オンライン
参加費
無料（事前登録制）
主催
ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社
参加方法
Unity産業DXカンファレンス2025オンライン公式サイトからご登録ください。
※ご登録いただいた方には、後日 参加のご案内をお送りします。
※6月11日に実施したオフラインイベントにご参加くださった方も、オンライン公式サイトでご登録いただく必要がございます。
ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社について
Unity [NYSE: U] は、モバイル、PC、コンソールから空間コンピューティングまで、複数のプラットフォームでゲームやインタラクティブな体験を創造、販売、成長させるための一連のツールを提供しています。ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社はUnityの日本法人です。詳細については、unity3d.jpをご覧ください。
※Unityおよび関連の製品名はUnity Technologiesまたはその子会社の商標です。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、連邦証券法で定義される「将来の見通しに関する記述」、特に Unity の計画、戦略、目的に関するものが含まれています。「信じる」、「可能性がある」、「するだろう」、「見積もる」、「継続する」、「意図する」、「期待する」、「計画する」、「予測する」、およびそれらに類似する表現は、将来の見通しに関する記述を特定することを意図しています。この将来の見通しに関する記述は、リスク、不確実性、および想定により影響を受けます。リスクが現実になった場合、または想定事項が誤っていたことが判明した場合、実際の結果は、将来の見通しに関する記述に暗示される結果とは大きく異なる可能性があります。Unity の業績に影響を及ぼす可能性のあるこれらのリスク、およびその他のリスクに関する詳細情報は、Unity が米国証券取引委員会（SEC）に提出した報告書に記載されており、その内容は Unity の投資家情報ウェブサイトで閲覧できます。本リリースに記載されている内容は、本リリースの日付時点のものであり、Unity は、法律で義務付けられている場合を除き、本リリースの日付以降、将来予想に関する記述を更新する義務を負うものではなく、現時点で更新する予定もありません。
