音羽電機工業と共催で「雷と雷保護技術セミナー」を開催

株式会社日刊工業新聞社
2025年04月11日

株式会社日刊工業新聞社
テーマは「自然災害から企業を守る～BCPにおける雷害対策～」

日刊工業新聞社（代表取締役社長：井水治博、所在地：東京都中央区）は、音羽電機工業株式会社（代表取締役社長：吉田厚、所在地：兵庫県尼崎市）と共催で「雷と雷保護技術セミナー」を全国３会場（大阪：２０２５年６月５日（木）、九州：６月１３日（金）、東京：７月１８日（金））で開催します。事前申込制・無料です。

●自然災害と雷害対策
近年、日本で発生する雷は年間100万回といわれ、地球温暖化によるゲリラ豪雨の増加に伴い、雷被害も増えています。一回の落雷で数千万円の被害になるケースもあり、対策が急務になっています。
落雷が起きた場合、停電によるシステムの停止、設備の故障やデータの消失に伴う操業停止のリスクが発生することが予測され、平時からの備えが重要になります。本セミナーでは、自然災害から企業を守るための専門家による最新の情報をお届けします。

＞イベント詳細はこちら
https://biz.nikkan.co.jp/j-forum/thunder/

●雷と雷保護技術セミナーについて
【開催概要】
◆第1４回雷と雷保護技術セミナー in 大阪
『自然災害から企業を守る～BCPにおける雷害対策～』
【日　時】２０２５年６月５日（木）１３：１５～１６：１０
【会　場】大阪国際会議場グランキューブ大阪 10F 会議室1001～1003（大阪市北区中之島5-3-51）
【主　催】音羽電機工業株式会社　日刊工業新聞社

◆第1６回雷と雷保護技術セミナー in 九州
『自然災害から企業を守る～BCPにおける雷害対策～』
【日　時】２０２５年６月１３日（金）１３：１５～１６：１０
【会　場】JR博多シティ　9F JR九州ホール（福岡市博多区、JR博多駅直結）
【主　催】音羽電機工業株式会社　日刊工業新聞社

◆第１９回雷と雷保護技術セミナー in 東京
『自然災害から企業を守る～BCPにおける雷害対策～』
【日　時】２０２５年７月１８日（金）１３：１５～１６：１０
【会　場】東京ポートシティ竹芝　ポートホール
　　　　（東京都港区海岸1丁目７番１号東京ポートシティ竹芝　オフィスタワー１階）
【主　催】音羽電機工業株式会社　日刊工業新聞社

【プログラム】　３会場共通　※2025年4月9日現在
■特別講演　（13:15～13:55）
「多様化する時代における職業的観点からの災害・事故対策（BCP）について」
東京海上ディーアール株式会社
ビジネスリスク本部　上級主任研究員
橋本　幸曜氏

■講演１　（13:55～14:35）
「意外と知らないことばかり!?　電磁波観測で挑む　雷の謎」
近畿大学　理工学部　電気電子通信工学科　教授
森本　健志氏

■講演２　（14:50～15:30）
「デジタル時代における都市・建築の環境配慮・レジリエンスと雷害対策」
株式会社竹中工務店　
スマートコミュニティ本部　シニアチーフエンジニア
坂口　佳史氏

■講演３　（15:30～16:10）
「BCPと雷害対策」
音羽電機工業株式会社
サービス事業部　雷コンサルティング部　部長
早川　信一氏

※予告なく演題・講師が変わる場合があります。予めご了承ください。

【お申込み方法】
イベント詳細ページ（ https://biz.nikkan.co.jp/j-forum/thunder/ ）より必要事項を記入しお申し込みください。

・お申し込みいただいた後、自動返信にてお申込み内容を確認するメールを送ります。
届かない場合、事務局あてにご連絡いただければ幸いです。

・申込者多数の場合は抽選とさせていただきます。抽選結果は、開催３営業日前までを目途にご登録のメールアドレスに送付します。不着の場合は恐れ入りますが、下記の連絡先にご連絡いただければ幸いです。

【雷セミナー事務局】
日刊工業新聞社　総合事業本部「雷セミナー」係
TEL：03-5644-7227
E-mail：kaminari@media.nikkan.co.jp

【日刊工業新聞社について】（ https://corp.nikkan.co.jp/ ）
1915 年（大正4年）、日刊工業新聞の前身「鉄世界」が創刊。それ以来「モノづくり」に特化したオンリーワンのメディアとして、ビジネスに役立つ情報発信に努めてきた。
2015年11月には創刊100周年を迎え、現在、全国39ヶ所の取材ネットワークを駆使し、上場企業だけではなく中小企業の動向にも目を光らせ、最新かつ信頼性の高い情報を収集している。産業紙のジャンルを切り拓いたパイオニアであると同時に、幾多の変遷を経て、産業の総合情報機関として確固たる地歩を占めている。新聞を中核に、出版、電子メディア、イベント、教育などのあらゆる事業を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信している。