4月1日からNTTドコモが開始した「ahamo ポイ活」。SNSを見ると、賛否両論分かれているようですが、得か損かの判断は比較的簡単そうではあります。というわけで、詳しく見ていきましょう。
「ahamo ポイ活」がこの春開始。「eximo」ユーザーを対象とした「eximo ポイ活」は夏以降に開始予定
「ahamo ポイ活」の加入には
月100GB使える「ahamo大盛り」ユーザーであることが必要
まず、「ahamo ポイ活」の特徴は「ahamo大盛り」ユーザーが追加できる「オプション」という点。
まず、100GB使えて月4950円の「ahamo大盛り」ユーザーであることが必要です
つまり、ノーマルの「ahamo」（20GB、月2970円）だけではダメで、「大盛りオプション」（80GB、月1980円）を追加していることが必要。いきなりグッと絞られましたね。ここにさらに「ポイ活オプション」（月2200円）を加える必要があります。3点セットで月7150円です。
d払いでの支払いでポイント還元率アップ
当面は10％アップで損益分岐点は2万2000円分の買い物
この状態で、「d払い」を利用して支払いをすると、ポイント還元率がアップします。ノーマルでは3％アップ、「dカードGOLD」で支払っていると5％アップに。さらに当面（終了時期未定）はキャンペーンで10％アップ！ なお、ポイント還元の上限はいずれの場合でも4000ポイントです。
ノーマルでは3％のポイント還元率アップですが、現在はキャンペーン中で10％に。終了時期はあらためて発表されるとのこと
つまり、2200ポイントを得るのが損得の境界ですから、10％アップのキャンペーン中は2万2000円分の買い物が必要（上限まで得るには4万円分）。この金額をどう判断するかは、ユーザー次第でしょうが、すでに決済手段のメインがd払いになっている人以外では結構大変かもしれません。
「ペイトク」のPayPayと比べて、使える場所が少なめ!?
ただ、Amazon.co.jpではd払いでの支払いが可能
なお、ライバルのソフトバンク「ペイトク」はPayPayの利用が条件ですので、d払いと比べて使える場所が多く、Yahoo!ショッピングというPayPayを使った買い物でオトクになることが多い（ポイントアップやクーポンが頻繁に用意される）ECサイトもあるので、ちょっとワケが違ってきます。ただ、d払いはAmazon.co.jpでの支払いにも使えるので、Amazonのヘビーユーザーなら非現実的な額とは言えないかもしれません。
Amazonの決済手段としてd払いを選択することは可能
ただし、キャンペーン終了後は、（現在公表されている条件がそのまま適用されると）dカード GOLDユーザーでも、それぞれ4万4400円／8万円、非ユーザーだと約7万3000円／約13万3000円になってしまい、「ちょっとそれは無理」感があります。
と考えると、「ahamo ポイ活」はまずはキャンペーン期間中での利用が前提。その先のことは、またあらためて考えようとなります（キャンペーン終了後の条件に満足が行かなければ「ポイ活オプション」は外せばいいのです）。
「ahamo ポイ活」のために「大盛りオプション」の追加は
やや現実味が薄いのでは!?
あと、「ahamo ポイ活」に入るために「大盛りオプション」を追加するのはやや現実味が薄いですね（すでに20GBでは足らなくなっていて、困っている人はともかく）。確かに、MAXの4000ポイントを得られれば、100GBが実質2750円、ノーマルのahamoより安くなる計算ですが、そのために毎月懸命にd払いで買い物をするのは本末転倒な感じがします。
得られたポイントはahamoの料金にも充当可能。その際は充当後の料金に消費税が加わる。4000ポイント還元を受けられた場合は、大盛りオプションを付けないahamoより安く、100GBが利用できるとアピールするが、そのためにはキャンペーン中でも4万円分の買い物が必要。キャンペーンが終了するとかなり厳しい
月100GBの「ahamo大盛り」を必要としていて、すでにd払いを決済のメインで使っている、もしくはAmazon.co.jpなどでd払いを使った多額の買い物をする予定がある、という人ならオトクな場面は発生するものの、その条件に当てはまる人は必ずしも多くなさそう!? ハードル高めの印象は拭えない新プランのように感じました。
「ポイ活オプション」は月途中の契約・解約が可能。d払いで大きな買い物をする月のみ契約するという手も取れる
筆者紹介──岡本善隆
アスキースマホ総研のリーダーとしても活動。ASCII.jpのスマホ担当として、日々取材や記事執筆を行なっているが、いわゆる「格安SIM」「格安スマホ」の登場以降はMVNOやサブブランド、ミドルクラスのスマートフォンなど、コストパフォーマンスに優れたサービスや製品を特に詳しくウォッチするようになっている。
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