ChatGPT API × 独自データの事前学習でオリジナルのチャットボット環境を作成できる新サービス「プレBOT王」をリリース

株式会社デザインワン・ジャパン
株式会社デザインワン・ジャパン（代表取締役社長:高畠靖雄、東証スタンダード 6048）は、AI技術ChatGPTと自社データを利用し、独自のチャットボット環境を作成することができる「プレBOT王」をリリースしました。



「プレBOT王」立ち上げの背景
弊社ではChatGPTの法人活用事例セミナーやUdemyでの講座配信を実施しており、お客様からも多くの開発相談をお受けしております。開催セミナーはご好評をいただいており累計参加者数は述べ1,000人を突破いたしました。
様々な業種・業態の企業様からChatGPTを活用した開発のご相談をお受けする中で、「ChatGPTに自社のデータや公開されている特定分野の情報を学習させて、オリジナルのチャット環境を作りたい」「データ学習済みのChatGPTの回答精度を検証してみたい」というご相談・ご要望をいただく機会が増えてまいりました。
「学習させたいデータのアップロード～ChatGPTの回答精度の確認」までを手軽にお試しいただける検証環境を作成することで、各企業様のビジネス創出やDX推進に繋げたいと考え、プレBOT王リリースにいたりました。

「プレBOT王」のユースケース
１．ChatGPTを活用した新規事業検討
「過去成功したサービス事例を学習させて新規サービスのブレインストーミングがしたい」、「AIキャラクタービジネスを検討しており、思い描くキャラクター像に忠実なチャットサービスを作れるか試してみたい」など、ChatGPTを活用した新規事業の検討にご利用可能です。
２．ChatGPTを使った既存サービス改善検討
「既存サービスの資料を学習させ、顧客向けにチャットボットを開発したい」、「特定の分野に特化したニュース記事や論文を学習させて新たにブログ記事を作成したい」など、既存サービス改善のための検討・検証が可能です。
3.　 社内の業務改善ツール導入検討
「社内の業務マニュアルをChatGPTに学習・応答させ、教育コストを削減したい」、「過去のプレスリリースを学習させて、コードレビューの工数削減を図りたい」など、社内の業務改善や効率化をお試しいただくツールとしてご活用できます。

「プレBOT王」の特徴
学習用データをアップロードするだけの簡単操作。データ数・データ容量も制限なし
すでに自社でお持ちのデータをアップロードするだけで、自動で学習が開始します。PDF、TXT、URLに対応しているので、事前学習のために新たにデータを作成・加工などを行うことなく、ご利用いただけます。
プロンプト作成・編集が自由。自社の理想にカスタマイズされた回答が得られる
独自に複数のプロンプトを作成することができ、作成したプロンプトは自由にご利用・編集が可能です。より適切かつ理想的な回答を得るために、さまざまなプロンプトを作成してお試しいただけます。
月額1万円で1企業様10名までご利用が可能
各企業の管理者の方から各ユーザー様をご招待いただくことにより、1企業10名様までご利用可能です。企業内のユーザー間で、学習データやプロンプトの精度比較を行うことができます。

ご利用のサポート体制について
使い方の相談はもちろん、業務改善・新規事業についてのご相談もChatGPT専門スタッフがサポートさせていただきます。プレBOT王の使い方についてのお問い合わせはもちろん、御社でご検討中のChatGPTを活用した業務改善や新規事業についても遠慮なくお問い合わせください。

サービスへのお申し込みについて
下記URLより、メールアドレスのご入力をいただきますと仮会員登録が完了いたします。
その後ご登録のメールアドレス宛に「本会員登録のご案内」をお送りいたします。
案内のURLと入力フォームに従い、本会員登録をお願いいたします。
サービス名：プレBOT王(プレボットキング)
URL：https://prebot-king.dx-king.com/

株式会社デザインワン・ジャパンについて
https://www.designone.jp/
私たちデザインワン・ジャパンは、すべての消費者の暮らしをより発見的で豊かなものにするために、ITを活用し消費者と事業者をつなぐサービスを運営しています。これらのITサービスを通して、地域経済、日本経済、ひいては私たちが目指す「世界を、活性化する。」というミッションを実現してまいります。

会社名：株式会社デザインワン・ジャパン
所在地：〒160-0023　東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア8F
代表取締役：高畠　靖雄
設立年月：2005年9月13日
資本金：648,967,000円
上場市場：東京証券取引所スタンダード市場
事業内容：インターネットメディア事業