グーグルは10月3日（現地時間）、同社が提供するメールサービス「Gmail」について、スパムメール対策を強化する3つの施策を発表した。
送信者の認証必須化
スパムメールかどうかを識別する手段として、グーグルでは今後、「SPF」や「DomainKeys Identified Mail（DKIM）」による認証を一括送信者に求める。いずれも「なりすまし」を防ぐための認証の仕組みで、例えば企業の場合、自社のドメイン単位で認証を受ければよい。
いずれの認証を受けていないドメインから一括送信されたメールについては、Gmail側で受信を拒否されたり、迷惑メールに分類されることになる。
簡単な購読解除機能の有効化
Gmailではメールマガジンなどを対象に、メールの画面上に表示されたボタンからワンクリックで購読を解除できる機能を提供している。
これまで本機能に対応するかは送信者の裁量に委ねられていたが、今後は対応を義務化。受信者が購読解除ボタンを押してから2日以内に処理を完了することを求める。
スパムレートの閾値の明確化
Gmailでメールを受信しているユーザーが不必要なメッセージにさらされることを防ぐ為、スパムメールと判断する閾値（基準）を明確化。この施策により、今後はこれまで以上に受信トレイに紛れ込むスパムメールが減少する見込みだ。
上記3施策は2024年2月までに順次導入予定。グーグルによると、同社以外のメールサービス事業者もこうした仕組みの導入が必要という点は一致しているという。今後の動き次第では、上記の施策が業界標準となる可能性も否定できない。
