業界人の《ことば》から 第541回

長いトンネルから抜け出せない、ジャパンディスプレイ

今回のひとこと

「ディスプレイ業界は、コスト増、需要減、稼働減の三重苦にある。守りに入り、事業を縮小して、しのぐ手もあるが、いまのJDIには、大きな改革を起こすことが必要不可欠である」

（ジャパンディスプレイのスコット・キャロン会長兼CEO）

2022年度8.5%の減収、営業利益はマイナス443億円

　経営再建に取り組んでいるジャパンディスプレイ（JDI）が、長いトンネルからなかなか抜け出せない。

　2022年度（2022年4月～2023年3月）の連結業績は、売上高は8.5%減の2707億円と減収。営業利益はマイナス443億円の赤字、当期純利益はマイナス258億円の赤字となり、9年連続の最終赤字。赤字幅は前年度に比べて悪化している。

　決算会見で、ジャパンディスプレイ 代表執行役会長兼CEOのスコット・キャロン氏は、「大変申し訳なく思う。深くお詫びする」と陳謝。「背景にあるのは、コスト増、需要減、稼働減というディスプレイ業界の三重苦である。そこに向けた対策が物足りなかった」と反省する。

　営業利益では、為替は116億円のプラス影響となったが、市場悪化による販売数量の低下でマイナス201億円、部材などの高騰でマイナス150億円、エネルギー費用の増加でマイナス80億円などのネガティブ影響があったという。

いまは大きく改革を起こすこと

　だが、構造改革の手は緩めない。むしろ、その取り組みが、着実に進展していることを強調する。

「守りに入り、事業を縮小して、しのぐ手もあるが、いまは大きく改革を起こすことが必要不可欠である」と語る。

　JDIでは、成長戦略「METAGROWTH 2026」を策定し、構造改革を推進。2027年度に売上高が7672億円、EBITDAが991億円、営業利益は824億円を見込んでいる。

　この成長戦略において、キャロン会長兼CEOが掲げているのが、「世界初、世界一の独自技術による顧客価値の創出」である。

　実際、JDIには、世界初や世界一の独自技術がある。具体的には、高輝度、長寿命、高精細を実現する次世代OLEDの「eLEAP」、超低消費電力や高精細化、大画面化を実現する「HMO（High Mobility Oxide）」、圧倒的なリアリティと没入感を実現するメタバース向けの「超高精細ディスプレイ」、EVに対応した統合コックピットを実現する「AutoTech」、世界最高の透過率を持つ透明インターフェイスの「Rælclear」などである。