HubSpot Japanは5月23日、日本のマーケティング組織で働くビジネスパーソン計732名を対象に4月21日～4月28日にオンラインで実施した「マーケティング組織が抱える課題」についての意識調査の結果を発表した。
本調査では、マーケティング部門の課題や予算の増減、見込み客の変化などを質問しており、マーケティング従事者がここ1年で感じている様々な変化がうかがえる結果となった。
具体的には1つ目として、広告費の高騰、予算削減、見込み客の購買姿勢など日本のマーケティング組織を取り巻く環境への変化は「逆風」ということが判明。
調査対象となったマーケティング従事者のうち、「広告費の高騰」に課題を感じている回答者は62.3%にのぼった。また、広告費の高騰にともない「広告以外のチャネルでのリード創出に迫られている」ことが課題だと回答した人は全体の57.0%、また「プライバシー規制により顧客のターゲティングが難しくなっている」ことが課題あると回答した人は全体の65.7％だった。
2つ目としてChatGPTなどのジェネレーティブAIの新しい技術には期待と不安が混在することが明らかに。
回答者の91.2％が「マーケティング施策の効果を高めるためにAIなど新しいテクノロジーの情報収集や活用が必要である」と回答している一方、「AIなどの新しいテクノロジーにマーケティングのプランが追いつかない」ことを回答者の62.6%が課題に感じており、「AIなどの最新のテクノロジーを活用することへの漠然とした不安がある」と答えた回答者は55.5%と半数を超えた結果となった。
3つ目としてマーケティング組織には一層高い費用対効果（ROI）が問われているが、その鍵となる「効果測定」や「顧客理解」には課題があるということが判明。
上述のような外部環境およびマーケティング組織自体の変化にともない、回答者全体の73.1%が「過去1年で目標達成の難易度が上がった」と回答。また、全体の67%が「過去1年で社内でマーケティング施策のROIを厳しく問われるようになった」と回答している。
「日本のマーケティング組織が抱える課題」についての全文はこちらも参照のこと。
