株式会社アイ・ティ・アール、次世代企業電話ソリューションの価値をまとめたホワイトペーパーを公開

ZVC JAPAN 株式会社

日本、東京、2023年3月9日　― Zoom Video Communications, Inc（本社：米カリフォルニア州サンノゼ市、代表取締役 CEO：Eric Yuan、以下 Zoom）
企業の電話系ソリューションにおける運用コストや品質、クラウドサービスとの連携の問題が見直される中、株式会社アイ・ティ・アールが、Webミーティングなどのコミュニケーションツールと音声コミュニケーションを統合し、他の企業システムとの連携が可能な「次世代企業電話」の価値を評価し、ホワイトペーパー「次世代企業電話の価値と選定指針～ハイブリッドワーク時代のコミュニケーションツール～」を公開しました。要点は以下の通りです。

注意すべきポイント

企業の電話利用の現状と課題
DX推進の為の企業システムの導入が欠かせないものとなる一方、ビジネスにおける電話の価値は下がることはありません。ITRが行った「企業電話調査2022」では、その理由として「いつでもどこでも迅速にコミュニケーションしたい（36%）」「会話でなければ相手に通じない事項がある（35%）」などが挙げられ、電話ならではのリアルタイムコミュニケーションの価値は、企業では今後も維持されると考えられます。





次世代企業電話の価値
ハイブリッドワークを中心とした働き方を進める中、多くの企業はビジネスフォンからの移行先として「スマートフォン／携帯電話」を挙げていますが、これらの単独ソリューションはWebミーティングなどの他のコミュニケーションツールとの統合性や、他の企業システムとの連携性の観点から企業コミュニケーションのツールとしては不十分です。
こうした状況から、ITRでは「次世代企業電話」を提唱しています。ここでは、ITRが提唱する次世代企業電話の定義、構成要素、導入のメリット・デメリット、代表的な次世代企業電話ソリューション、およびその選定指針を提示しています。

次世代企業電話ソリューション選定テンプレート
本ホワイトペーパーの補足資料として次世代企業電話のソリューション検討を効率的に進めるためのRFI／RFPのテンプレートを提供し、またホワイトペーパーではその要点を説明しています。

国内企業の先進事例
有限会社 大町自動車学校
佐賀県で２つの教習所を運営する大町自動車学校は、2021年に「デジタル教習原簿」を構築し、業界が長年できなかった紙の教習原簿の廃止を全国で初めて実現しました。同社は2019年の大規模豪雨の際、PCや固定電話が水没し、コミュニケーションに支障を来たしたことをきっかけに、PBXのクラウド化の推進に至りました。クラウドPBXをバックエンドとして持つ次世代企業電話ソリューションとして音声がクリア、UXが優れている、コスト削減効果が大きいという点でZoom Phoneを選定、導入しビジネスフォンからの完全移行を行いました。また、Zoom Phoneが提供する利用ログは業務改善にも役立っています。

井村屋グループ株式会社
1896年創業の菓子製造の井村屋グループは、変革に腰が重い伝統企業が少なくない中、経営トップ主導でDXを推進し活動を展開しています。この一環でDX促進にはひとつのプラットフォームに統合することが有効と考え、Zoom Meetings、Zoom Team Chat、Zoom Rooms、Zoom Phoneを採用しています。複数のコミュニケーションチャネルが用途に応じて制約なくシームレスに活用でき、海外のどの国も同じプラットフォームで統一できるという点を評価しZoom　Phoneを含むZoomプラットフォームの導入に至りました。またこれまでのPBX経由の固定電話では、電話を代理で受け転送するという手間がかかっていましたが、Zoom Phoneの採用により外線と内線が統合され、各自が業務のための発着信をロケーションフリーで行うことが可能になりました。

まとめ
企業における意思決定や対応のスピードは重要なキーワードとなっており、ビジネススピードの向上において電話のコミュニケーションは必須です。
デジタルツールによる電子ファイルやデータなどを利用した利便性の高いコミュニケーションと、迅速に相手との意思疎通を図ることのできる電話を統合した次世代企業電話は、その重要性がより高まると考えられます。企業はその価値を理解し、自社におけるコミュニケーション戦略／施策の一環として次世代企業電話の導入検討を行う必要があるといえます。

ホワイトペーパー「次世代企業電話の価値と選定指針～ハイブリッドワーク時代のコミュニケーションツール～」は以下のURLよりダウンロードいただけます。

資料ダウンロードURL：
https://www.itr.co.jp/library/whitepaper/C2302017-pdf.html

■Zoomについて
Zoomは意見の共有や人々との繋がりなど、お客様の想像力が許す限りの未来の実現をサポートします。Zoomは、ビデオを中心として設立された唯一のシームレスなプラットフォームであり、これまでイノベーションをリードしてきました。Zoomは、個人、中小企業、大企業のいずれにとっても、使いやすくかつ安全なツールです。Zoom Video Communications, Inc は2011年創業、米NASDAQに上場している株式公開企業で（ティッカーシンボル: ZM）、本社は米国カリフォルニア州サンノゼにあります。詳細は zoom.com をご覧ください。Twitterでのフォローもお待ちしています（@zoom）。