市場シェアNo.1データ連携ソフト 「ASTERIA Warp」新バージョン提供開始。データ連携の構成を「見える化」し、柔軟なシステム仕様変更を容易に実現

アステリア株式会社
ノーコードのデータ連携標準として、機能性・利便性のさらなる進化へ！

アステリア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下 アステリア）は、企業データ連携（EAI/ESB）製品の国内ソフトウェア市場で16年間連続シェアNo.1※を獲得している「ASTERIA Warp（アステリア ワープ）」（以下、Warp）シリーズの新バーションの提供を、本日より開始することを発表します。



新バージョンで機能を強化する背景



コロナ禍でクラウドを活用したリモートワークや、幅広い業界でのクラウドサービスと社内システムの連携、さらには改正電子帳簿保存法への対応など、新たなデータ連携ニーズが拡大しています。Warpは、ノーコードでデータ連携を可能とするソフトウェアとして企業データ連携製品の国内ソフトウェア市場で16年連続シェアNo.1を獲得し、データ連携ソフトの標準として進化を続けています。

今回の新バージョンでは、様々な業界からのニーズに対応するためノーコード開発ツールとして開発や運用管理面での機能性や利便性が大幅に進化。データ連携における開発処理の流れと接続設定などの構成要素の表示機能を追加し、「見える化」を実現しました。また、スケジュールのカレンダー表示機能や、フローで利用されるコネクションの一覧表示機能も搭載したことで、既存の運用システムの変更などに柔軟に対応することが容易になります。
さらに、サブスクリプション版である Warp Coreには市場ニーズに応えてLinux版を追加。ラインアップの強化により、中小企業などからの低コストニーズへの対応を通じて、システム開発における導入・運用コストの削減や、幅広い企業のデータ利活用の推進に貢献します。





新バージョンで追加される主な機能



（今回のバージョンアップに伴う製品ラインアップや価格の変更はありません）


今後のASTERIA Warpビジネスの展開

アステリアのWarpはビジネスを順調に拡大し、現在の導入社数は9,800社を突破するなど、企業データ連携市場（EAI/ESB）では16年連続シェアNo.1を継続しています。幅広い業界でのDX推進や改正電子帳簿保存法の施行に伴う連携ニーズに加え。インボイス制度対応におけるニーズも見込まれるなど、新たな引き合いも拡大しています。
今後も、Warpの多様なデータソースとの連携機能を様々な業界に拡販するとともにノーコードの特徴を生かし、IT人材不足解消など社会課題解決に向けたデータ活用を支援し、業務の効率化・自動化等の推進に貢献してまいります。

※：出典：テクノ・システム・リサーチ社「2022 年ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB 市場編」 EAI/ESBは、それぞれEnterprise Application Integration、Enterprise Service Busの略で企業内外のデータ連携を司る製品カテゴリーを指す。

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■「ASTERIA Warp」について（ Webサイト https://www.asteria.com/jp/warp/ ）
EAI/ESB製品の国内市場において16年連続シェアNo.1製品である「ASTERIA Warp」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノーコードで連携できるASTERIA Warpを主力製品とするミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。ASTERIA Warp Coreは、ASTERIA Warpの厳選された機能を初期費用0円、月額30,000円からのサブスクリプション形式で「手軽」にご利用いただけます。様々なシステムやサービスと迅速に連携することで業務自動化やデータ活用を実現します。

■「アステリア株式会社」について（ Webサイト https://www.asteria.com/ ）
　1998年に創業し、2002年に最初のノーコード製品の提供を開始したアステリア株式会社（当時インフォテリア株式会社）は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品のASTERIA Warpは、異なるコンピューターシステムのデータをノーコードで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に9,809社（2022年9月末現在）の企業に導入されています。また、Handbookシリーズは、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,670件（2022年9月末現在）の企業や公共機関で採用されています。

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