アステリア株式会社
アステリア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下、アステリア）は、民間調査会社の株式会社テクノ・システム・リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役：藤田正雄、以下、テクノ・システム・リサーチ）の調査の結果、2021年における国内 EAI/ESB※ソフト市場で当社主力製品『ASTERIA Warp（アステリア ワープ）』が16年連続シェアNo.1（出荷数量ベース）を達成したことを発表します。
テクノ・システム・リサーチによる調査概要
テクノ・システム・リサーチの「2022 年 ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB市場編」によると、2021年のEAI/ESB 製品市場規模は約148 億円で、数量ベースでは2,704 サイトに対して出荷されました。こうした中、ASTERIA Warpの出荷数量は1,300サイトとなり、市場シェア48.1%（出荷数量ベース）を記録、16年連続で市場シェアNo.1を達成しました。この市場シェアは2位の製品が有するシェアの約1.7倍と同分野の製品の中で引き続き圧倒的な支持をいただいていることの裏付けとなりました。
＜参考データ：EAI/ESB市場規模推移／見通し＞
単位：数量（サイト数）
（出典：テクノ・システム・リサーチ「2022年 ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB市場編」）
今後のWarpビジネスの展開
アステリアのWarpはビジネスを順調に拡大し、現在の導入社数は9,800社を突破するなど、企業データ連携市場（EAI/ESB）では16年連続シェアNo.1を継続しています。また、幅広い業界でのDX推進や改正電子帳簿保存法の施行に伴う連携ニーズに加え、インボイス制度対応におけるニーズも見込まれるなど、新たな引き合いも拡大しています。
今後も、Warpの多様なデータソースとの連携機能を様々な業界に拡販するとともにノーコードの特徴を生かし、IT人材不足解消など社会課題解決に向けたデータ活用を支援し、業務の効率化・自動化等の推進に貢献してまいります。
※：企業データ連携＝Enterprise Application Integration / Enterprise Service Busの略
------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
■『アステリア株式会社』について（ Webサイト https://www.asteria.com/ ）
1998年に創業し、2002年に最初のノーコード製品の提供を開始したアステリア株式会社（当時インフォテリア株式会社）は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品のASTERIA Warpは、異なるコンピューターシステムのデータをノーコードで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に9,809社（2022年9月末現在）の企業に導入されています。また、Handbookは、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,670件（2022年9月末現在）の企業や公共機関で採用されています。
■『ASTERIA Warp』について（ Webサイト https://www.asteria.com/jp/warp/ ）
EAI/ESB製品の国内市場において16年連続シェアNo.1製品である「ASTERIA Warp」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノーコードで連携できるミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。Warp Coreは、Warpの厳選された機能を初期費用0円、月額30,000円からのサブスクリプション形式で「手軽」にご利用いただけます。様々なシステムやサービスと迅速に連携することで業務自動化やデータ活用を実現します。
------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
アステリア、ASTERIA、Handbookはアステリア株式会社の登録商標です。
その他記載されている会社名、製品名、サービス名、ロゴ等は各社の商標または登録商標です。
本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります
