NTT東日本
「横浜マラソン ONLINE EXPO 2022」の構築・運営、救護支援用のAI転倒検知カメラ等の提供
東日本電信電話株式会社 神奈川事業部（執行役員 神奈川事業部長：中西 裕信、以下「ＮＴＴ東日本 神奈川事業部」）は、2019年以来3年ぶりに横浜の街を走ることができる「横浜マラソン2022」の大会運営を、NTTグループ総力のデジタル技術等を活用し、「する、みる、ささえる」すべての人が楽しめる大会を実現できるよう運営サポートします。
具体的には10月20日（木）からサイト公開される「横浜マラソン ONLINE EXPO 2022」の構築・運営、10月30日（日）の大会当日にマラソンコース内に設置される「救護支援用のAI転倒検知カメラ」等の提供を行います。
1．「横浜マラソン2022」<*1>開催の概要 <*1> https://yokohamamarathon.jp/
（1）開催日：2022年10月30日（日）
（2）メイン会場：パシフィコ横浜
（3）主催：横浜マラソン組織委員会
（4）種目：フルマラソン、車いすチャレンジ、みなとみらい7kmラン、オンラインマラソン
（5）スローガン：「Re-Start Yokohama Marathon」
新型コロナウイルス感染症の影響により、2大会連続で皆様に横浜の街を走っていただくことができませんでした。
そんな中、私たちは、参加ランナーや大会を支えるボランティア、関係者全ての皆さんと再びスタートラインに立ち、それぞれのドラマを作り出せるよう。今できることを続け、横浜マラソンの灯をともしてきました。
まだまだ、先の見えない部分もありますが、検討検証を続けてきた万全の感染症対策と経験を重ねてきたデジタル技術を活用した取り組みなどで、再び横浜の地に皆さんをお招きし、笑顔溢れる瞬間を作り出せるように、「Re-Start Yokohama Marathon」をスローガンに持続可能な大会を目指し、全力を尽くしていきます。
2．NTT東日本による運営サポート内容
■「横浜マラソン ONLINE EXPO 2022」の構築・運営
（1）目的：
横浜マラソンに参加するランナーの皆さま、全国のマラソンファンの皆さまとの交流の場として、どなたでも楽しめるコンテンツを期間限定コンテンツとして配信します。
（2）サイトURL：https://expo2022.yokohamamarathon.jp/
（3）サイト運用期間：2022年10月20日（木）10:00 ～ 2022年10月31日（月）13:00
（4）コンテンツ＜予定＞：
★出展コーナー・スタンプラリー
横浜マラソンを支えてくださるオフィシャルパートナー、横浜サポーターをご紹介するコンテンツです。「横浜マラソン2023の出走権（宿泊券付き）」など素敵な賞品が抽選で当たるスタンプラリーも実施します。
★横浜マラソンTV 2022
前回大会でご好評いただいた「横浜マラソンTV」を今年も配信します。今回は、横浜マラソン2022の最新情報から参加ランナー向けお役立ち情報、コース周辺の見どころスポットなどを配信する予定です。
★コース紹介
横浜マラソン2022のコースを動画やMAPでご紹介します。コース紹介動画では、実際のコースをランナー目線で確認することもできるので、横浜マラソンに参加する方は必見のコンテンツです。
★直前トレーニング
前回大会に引き続き、RDC GYM/RDC RUN CLUB 代表の八木勇樹トレーナーによる自宅でできるオリジナルメソッドをご紹介します。本番直前の最終調整・コンディショニングアップにお役立てください。
★Twitter フォロー＆リツイートキャンペーン
前回大会もご好評いただいたTwitterキャンペーンを今回も実施します。賞品として「横浜マラソンオリジナルグッズ」を用意しているので、マラソン好きな方も、マラソン初心者の方も奮ってご応募ください。
■AI転倒検知・コース混雑監視カメラ、救護活動支援用カメラの提供
（1）目的：
「コースの混雑状況を遠隔監視して事故を未然に防ぐ適切な対応をする」「AIにより転倒を速やかに検知して対応する(試行実施)」「救護所の活動を救護本部より遠隔確認して適切なフォロー対応をする」ことで、安心・安全な競技運営サポートを実施します。
（2）AI転倒検知・混雑監視カメラの設置個所・撮影内容：
＜AI転倒検知イメージ＞
※マラソン開催当日の2022年10月30日（日）9:00～15：30に臨港パークで開催される「横浜マラソンフェスタ2022」において、AI転倒検知を体験できるブースを展示します。
（3）救護活動支援カメラの設置場所：全14箇所の救護所
＜利用イメージ＞
3．今後に向けて
NTT東日本は、弊社グループ・協力企業が持つ、営業や設備業務において現場第一線で活動する社員などの地域密着力の特長を活かし、「地域の未来を支えるソーシャルイノベーション企業」として、ICTソリューションのご提供にとどまらず、夢や希望を感じられる社会づくりまで支援していきます。
