デルは2月8日、日本の長期テレワークへの対応度を測る調査 「Remote Work Readiness Index」の結果を発表した。
日本とアジア太平洋地域（APJ）の企業・組織で働く18歳以上の7000人以上の社会人を対象に、長期的なリモートワークへの対応状況とその成功に欠かせない要素に関するアンケート調査を2020年10月に実施したもの。日本では国内企業・組織に勤務する18歳以上の従業員1028人以上を対象に調査を行なった。
調査結果によると、日本の従業員の69％が長期的テレワークに対応可能であると考えているという（APJでは81％）。また、テレワークが長期化される場合の最大の懸念事項は従業員は仕事とプライベートの境界が曖昧になることを挙げている。
調査によると、対象となった従業員は生産性向上のためのサポートを雇用者がもっと提供できるはずであると考えており、雇用主が長期的なテレワークを完全にサポートしていると考えている日本の従業員は38％にとどまり、62％は雇用主がテレワークをサポートが十分でないとしいる。 雇用者側のサポートしては、技術面では社内リソースへの確実なアクセス、デバイスやツールの提供のほか適切なインターネット帯域幅の提供という結果となっている。
デルでは、調査結果のレポートおよびインフォグラフィックを公開している。
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