マカフィーは1月28日、消費者のセキュリティーに関する意識がコロナ禍を契機に変化したという調査結果を発表した。
米McAfeeが発表したレポート「2021 Consumer Security Mindset Report（消費者のセキュリティーマインドセットに関するレポート：2021年）」によるもの。
コロナ禍をきっかけに、かつて対面で行なわれていた人々の暮らしや日常生活の活動がオンラインに置き換わり、米国人の77％が利便性を理由にオンライン活動に変化があったと答えている。調査結果ではオンラインバンキング（61％）、ソーシャルエンゲージメント（56％）、パーソナルショッピング（52％）など、いずれも増加を見せている。
回答者の70％は、2020年に1台以上のコネクテッドデバイスを購入したと回答。さらに3人に1人は3台ものコネクテッドデバイスを購入しているが、セキュリティーソフトを購入して対策を施したのは50％に過ぎず、セキュリティーソフトが最新の状態かどうかを実際に確認しているのはわずか4人に1人という。
オンライン活動が活発になるにつれサイバー脅威への脆弱性は高くなり、米国人の3人に2人が今日のサイバー脅威を懸念しているにもかかわらず、回答者の3人に1人はサイバー攻撃を防御する自信がないことを認めている。
調査結果を受け、マカフィーでは個人情報保護の観点から多要素認証の導入、公衆Wi-Fi接続時にはマカフィー セーフコネクトなどを使用すること、マルウェアやフィッシングを防ぐマカフィー ウェブアドバイザーの導入などを推奨している。
