業界人の《ことば》から 第409回

DX銘柄2020を選出

日本企業は「手なり」文化から脱却し、出口としてのDXを“特化した領域”で活用せよ！

デジタルは解決手段のひとつではなく、前提となる

　その上で、日本の企業が捉えておかなくてはならないことは、「今後は、デジタルが、手段でなく、前提となることだ」とする。

　「社会やビジネスの基盤がデジタルに変化することで、デジタルやオンラインが。リアルに対する付加価値という時代ではなくなる。これまでのオフラインとオンラインの主従関係が逆転した社会が訪れる。そこでは、リアルの世界が、デジタルの世界に包含されるという構造に再編成される。あらゆる社会活動、経済活動がデジタルにつながることが前提となり、リアルのやり取りはその一部になる。むしろ、リアルの場所は密にコミュニケーションを取るためのレアな場所になる」と語る。

　オンラインとオフラインが融合する「OMO（Online merges offline）」の動きは、今後、主従逆転の動きへと進むことになる。日本の企業経営者、そこを認識しておかなくてはならない。

　新型コロナウイルスによって、デジタルへの関心が高まったのは確かである。これを企業変革のチャンスと捉えている経営者も多い。そして、そこにテクノロジーを活用するという必要性も理解している。だが、市場環境とテクノロジーの変化、自らが置かれた状況の捉え方を間違うと、DXにはつなげることができない。いまこそ、DXの本質を改めて理解し、動き出すことことが必要だ。

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