マカフィーは10月6日、コロナ禍での外出自粛期間における在宅勤務状況および、子供の学習状況に関してITやセキュリティーの観点から調査を実施して結果を発表した。
日本国内の18歳以上65歳未満の男女1356人に対するインターネットによるアンケート調査（調査期間9月10日～9月14日）。
在宅勤務に関する設問では、全体の36.2％が緊急事態宣言のもと在宅勤務を経験し、18.7％は現在も頻度はさまざまではあるものの在宅勤務を継続していると回答。在宅勤務を取り入れている企業に対する印象は「良い（27.5％）」、「どちらかというと良い（39.6％）」と肯定的な回答をしたのは全体の67.1％。一方、在宅勤務が可能な業種にも関わらず導入しない企業に対する印象については、18歳から30代の回答者の5割以上が「どちらかというと印象が悪い」、「印象が悪い」と回答したのに対し40代以上の半数程度が「特に何も感じない」と回答し、在宅勤務に対する意識の差が見られた。
在宅勤務・学習時の課題としては、「仕事や勉強をするスペースの確保（30.4％）」、「同、オンライン環境の機器類（20.6％）」、「仕事や勉強をするためのオンラインの設定（17.3％）」といった回答が少なくなかった。「ネットワーク環境や機器を揃えた」、「勤務先から必要なツール類や費用が支給された」、「在宅環境を整えるにあたり、ITツールに詳しくなった」といった回答者の割合は非常に低い結果となった。
修学状況に関する設問では、オンライン授業を「受けた」と回答したのは全体の41.9％で、専門学校、短大、大学生（以下、学生）は91.6％が受けたと回答しているのに対し、小学生、中学生、高校生はそれぞれ15.1％、26.8％、45.9％に留まり、年齢が下がるにつれオンライン授業の普及が低い状況がわかった。
このほか、オンライン学習時のデバイス利用は子供専用のPCを使用している割合が学生は67.3％と高い結果に対し、小学生から高校生のおよそ3割は家族のPCを使用したと回答。インターネット利用やオンライン学習をする際の保護者が懸念する点については、「ゲームをしていないか（34.8％）」や「サイバー犯罪に遭わないか（21.08％）」と回答する一方で監視ソフトウェアの未使用ないしは未使用と同等と思われる状況が40％を超える結果となっている。
マカフィーでは、コロナ禍を機に在宅勤務の導入が進んだにもかかわらず、継続している企業は一部であり、家庭で就業する環境の構築は一時期言われたほど進展していない様子がうかがえるとしている。
