ラウンズ株式会社
ラウンズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：合田翔吾）は、テレワーク向けのバーチャルオフィスツール「roundz（ラウンズ）」の音質の大幅な改善と軽量化を実現した新バージョンをリリースしました。
ラウンズ株式会社は、テレワーク向けの「声のバーチャルオフィスツール roundz（ラウンズ）」の新バージョンをリリースしました。
[ roundz 公式HP ] https://roundz.jp/vo/
【ラウンズ 新バージョンの特徴】
ボイスチャット機能を中心に、以下３点の大幅なアップデートを行いました。
ボイスチャット音質を大幅に改善。ノイズの少ないクリアな会話が可能になりました。
アプリを軽量化（旧バージョンの1/4）。立ち上げっぱなしでもストレスがありません。
UIを刷新。常駐アプリとしてデスクトップの邪魔をしないデザインになりました。
■ チャット 以上、Web会議 未満のコミュニケーションの必要性
コロナ禍において急速に拡がるテレワークですが、オフィスと同じようなコミュニケーションを行うためには、電話はもちろん、チャットツール・Web会議ツールだけでも不十分であることが明らかになってきました。
（チャット・メールにはスキルが必要）チャットやメールは手軽なコミュニケーション手段ですが、実は書き手・読み手共に高度な文章スキルや絵文字スキルが必要となります。文章だけでは微妙なニュアンスを伝える・読み取るのが難しく、結局電話などで話す必要があるなど、二度手間になることも多くあります。
（Web会議はセッティングが面倒＋迅速な解決には向かない）
Web会議ツールは相手の顔を見ながら話をすることができる便利なツールですが、「わざわざこんな議題でも会議を設定する？」という程度の話題ではすぐにはWeb会議を開催しづらい面があり、迅速なコミュニケーションには向きません。
【 バーチャルオフィス ＝「チャット と Web会議の間」】
オフィスで働いている時は「チャットよりも具体的な話がしたい」けれど「Web会議をするまでもない」状況が多くあり、これらは日常の何気ない会話で解決されてきました。これをオンラインで実現するのが「声のバーチャルオフィスツール roundz（ラウンズ）」です。ラウンズは、オフィスで行われていた会話をオンラインで実現することで、社員同士のコミュニケーションを活性化し、オンラインで希薄になりがちな社員同士の感情交流やコミュニティへのエンゲージメントを取り戻します。
■ 「今ちょっと話す」ためのバーチャルオフィス、『roundz（ラウンズ）』
2018年にコンセプト開発をスタートしたラウンズは、テストユーザー様にご利用いただく中で「テレワークでもオフィスと同じようなコミュニケーションを実現」するために、特に以下３点をキーポイントとして開発・改善を続けています。
１．相手の状況がわかる「プレゼンス機能」
連携したカレンダーの予定や、キーボードの利用状況から相手が今「話せる/話せない」かを自動で判別。「今話してもいいですか？」とチャットで聞く必要なく、話しかけることができます。
２．トランシーバーのような「ビジネス ボイスチャット機能」
登録したキーボードを押しながら話すだけで、同じ「ルーム」にいる人に声が届くトランシーバーのようなボイスチャット機能をビジネス専用に開発。新バージョンでは、よりクリアな音質を実現しています。
３．プライバシーに配慮して「カメラなし」
Web会議利用者を対象にしたアンケートでは、半数以上の人がカメラの利用に抵抗があることがわかっています（※）。ラウンズは、ユーザーのプライバシーに配慮してあえてカメラを使用せず、全員が安心して気軽に会話できる環境を提供します。
（※）テレワーク専門メディア「シゴトバ」 調べ
■ roundz（ラウンズ）のご利用について
ラウンズのご利用を希望される方は、下記よりお問い合わせください。
[ roundz 公式HP ]
https://roundz.jp/vo/
ラウンズ株式会社について
ラウンズ株式会社は、2018年から「すべての人にテレワークという選択肢を。」をキャッチコピーに創業。以来一貫してテレワーク推進事業に取り組んでいます。（2019年総務省「テレワーク先駆者１００選」認定）
【会社概要】商号：ラウンズ株式会社
代表者：合田翔吾
設立：2018年10月29日
事業内容：
テレワークソリューションの研究開発
テレワーク・リモートワーク専門メディア「シゴトバ 」（https://shigoto-ba.com）の運営
テレワーク・コンサルティング
URL: https://roundz.jp/corp/
メールアドレス：info@gowide-inc.com
※ Xchat は roundzへ、株式会社GOWiDE は ラウンズ株式会社へ名称変更いたしました。
