やはりテレビは売れていた、新4K/8K衛星放送の機器が500万台を突破

駆け込み後の反動も懸念される

　一方、同協会が、家電量販店などに聞き取り調査を行ったところ、8月、9月は、前年同月が消費増税前の駆け込み需要があったことで、成長率では厳しい局面に入ってくるとの見方が出ているとしながらも、テレビの買い替え需要には根強いものがあるとの声が多く聞かれるという。

　同協会では、「2021年7月の東京オリンピックの開催に向けて、できるだけ早く1000万台の普及を達成したい」との意向を明らかにしており、それを達成するには、月間出荷台数にはさらに弾みをつける必要がある。

　ソニーやシャープなどの主要メーカーに加えて、ピクセラやFUNAI、TCLなどがAndroid TVのラインアップを増やすなど、ネット視聴を視野に入れた4Kテレビの提案が加速しており、これも4Kテレビの新たな提案につながることになりそうだ。

　5月以降、新4K8K衛星放送の視聴可能機器台数は、毎月、右肩あがりで上昇し、7月は今年最高の出荷台数を達成している。果たして、この流れを維持できるのか。8月、9月の出荷台数がどうなるのかも気になるところだ。