新しい働き方、新しいセキュリティ
新型コロナウイルスの国内感染の拡大を受けて、社員がテレワーク（在宅勤務）を実施する企業が増えている。また、クラウドサービスの利用、オンライン会議ツールの導入など、さまざまなところで働き方が変わっているはずだ。
一方で、適切なセキュリティ対策を講じることは、ますます重要になっている。たとえば、テレワークでは、感染の可能性のある個人のPCから企業ネットワークにアクセスすると、サイバー犯罪者にとっては企業の内部情報にアクセスする踏み台になりえる。
セキュリティを考慮しないと、組織や従業員を、マルウェア攻撃、個人情報の盗難、ランサムウェアなどのセキュリティリスクにさらす可能性があることは理解しておきたい。
一般的に、企業は、組織内でサイバーセキュリティやプライバシー保護などに関するガイダンスを採用しているものだろう。しかし、在宅勤務などを含めた、新しい働き方の導入に際しては、それらのポリシーがどのように摘要するかを確認する必要がある。
業務にあたっては、どのようなデバイスが使用可能なのか、どのようなクラウドサービスを利用するかどうかは、重要な問題になる。曖昧にしたり、個人任せにしたりするのではなく、各人がしっかり情報セキュリティを見直し、確認し合うことが肝心だ。
では、そのような新しい情報セキュリティをチェックするにあたり、どこに気をつけるべきだろうか？
