レノボ・ジャパン株式会社
レノボ、テクノロジーが雇用と働き方に与えるインパクトに関する国際調査を実施
レノボ・ジャパン株式会社（本社東京都千代田区、代表取締役社長デビット・ベネット、以下レノボ）は本日、職場環境のダイバーシティ実現やクリエイティブな働き方の実現にテクノロジーが貢献しているという調査結果を発表いたしました。
レノボが実施した国際調査によると、職場環境のダイバーシティ実現やクリエイティブな働き方の実現にテクノロジーが貢献しているという回答が調査対象者の58%から得られました。また、こうしたテクノロジーへの評価について、新興国において先進国より高い傾向があることも明らかになりました。一方、テクノロジーの進化が新たな雇用機会を生んでいるとした回答者の比率は、日本で55%、10か国全体では71%に達しました。この調査は世界10か国（先進国：日本、米国、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア。新興国：メキシコ、ブラジル、中国、インド）でのべ15,226人を対象に、2019年3月から4月にかけて実施しました。
テクノロジーによる働き方の変革に特に新興国で高い評価
テクノロジーが働き方やキャリア形成に与えている効果について、調査対象10か国の平均では「ダイバーシティ実現」(58%)、「仕事が楽になった」(67%)、「クリエイティブになった」(64%)など、肯定的な回答が多く寄せられました【グラフ1.】。一方、テクノロジーへの評価には調査対象国による差異があり、概ね新興国で先進国より評価が高くなる傾向も明らかになりました。例えばテクノロジーにより仕事が「クリエイティブになった」とする回答者は、先進国の51%に対し、新興国では81%に達しました。
こうした結果は、新興国ではテクノロジーの進歩が急速で、スマートデバイスの普及などにより働き方に短期間で大きな変化が具現化したのに対し、先進国ではテクノロジーの成熟が進んでおり、近年の変化が相対的に小さく感じられたためと考えられます。また、テクノロジー基盤は整いつつある一方、制度的あるいは社会経済的な壁を乗り越えねばならない事情も先進国では散見され、例えば日本でのテレワーク導入率が、「会社のルールが整備されていない」等の理由で13.9%にとどまっていること(2017年の実績。総務省:平成30年版 情報通信白書)などが典型にあげられます。
日本で55%、グローバルでは71%が、テクノロジーが新たな雇用を生むと認識
新しいテクノロジーにより働き方や職場環境が変わる中、テクノロジーの進化が新たな雇用機会を生んでいるとした回答者の比率は日本で55%、10か国全体では71%に達しました【グラフ2.】。また、単純作業がAIなどによりオートメーション化されることを期待する人の割合は日本で51%(全体では52％)にのぼっており、テクノロジーが働き方に与える効果について、肯定的な認識を持つ回答者が多数派を占めました。合わせて、回答者の30%が、新たな雇用の創出をテクノロジー企業が果たすべき社会的責任の一つとして考えているという結果も明らかになりました。
TECHnalysis Researchの社長兼チーフアナリスト、Bob O'Donnellのコメント：
テクノロジーが与える影響について懸念を抱くのは無理もないことですが、一方で私たちの仕事を簡単にしてくれて、もっとやりがいあるものにしてくれるなど、テクノロジーデバイスがもたらす多くの恩恵を決して忘れてはいけません。世界中にいる同僚と即座に対面で会話ができることや、自動化によって単純作業が簡素化されるなど、以前にも増して、テクノロジーデバイスがもたらすメリットは私たちの職場に大きな影響を与えています。 将来、テクノロジーによって私たちが仕事をする環境は生産性が高まり、もっと関心が高いものになっていきます。
Lenovoのユーザーおよびカスタマーエクスペリエンス担当副社長、Dilip Bhatiaのコメント：
フレキシブルな働き方を望む次世代の人々はテクノロジーを使いながら育ち、仕事においてもテクノロジーを駆使しているので、消費者向けと商業用向けのテクノロジーの区別がほとんどなく、ワークライフバランスを保つためにテクノロジーを活用しています。レノボの最新調査によると、スマートオフィスの立ち上げや生産性を高めるポータブルデバイス、ビデオ会議のツールに至るまで、スマートテクノロジーによって将来の働く世代のニーズを満たすような職場に変わる可能性があるということが幅広く支持されています。レノボのヴィジョンは、スマートテクノロジーにより職場から家庭まで、すべての人の生活が向上し豊かになることであり、明日働く人々のための正しい方向への一歩であると信じています。
調査について：
レノボは、世界10か国（日本、米国、メキシコ、ブラジル、中国、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア。質問票の言語は8言語）、のべ15,226人を対象にした国際調査を実施しました。調査サンプルは、各国の18歳以上のネット人口の分布に沿って抽出しました。調査は2019年3月31日から4月27日にかけて実施しました。全10か国の調査対象全体に関する統計数値は95%有意水準で+/- 1%ポイントの誤差の範囲内、各国別の調査対象に関する統計数値は95%有意水準で+/- 3%ポイントの誤差の範囲内です。テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて、現在、および将来について回答者がどのように考えているかを調査目的としています。
関連プレスリリース
レノボ、テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて国際的な意識調査を実施
https://www.lenovo.com/jp/ja/news/story/2019-11-21
※本原稿はレノボ本社広報サイトの原稿を抄訳したものです。本記事の正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語を優先します。
https://news.lenovo.com/pressroom/press-releases/new-global-study-by-lenovo-reveals-technology-creates-more-diverse-work-environments/
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