HTC Nippon株式会社の児島全克社長（以下、敬称略）
――日本で開催することを発案したのは本社と日本法人のどちらなのですか？
児島 本社です。いままでアジアパシフィックではいろんな国でやってきており、ほぼ台湾メインでやっていましたが、日本にはいろんなデベロッパーさんがいて、いろんな投資家さんがいて、非常に大きなポテンシャルがあるので、ぜひ日本でやろうじゃないかという話し合いをして、今回開催することになりました。
――日本のVR市場は諸外国に比べてどのような状況にありますか？
児島 日本は遅れていますね。かなり遅れています。アメリカ、中国のほうがVRのビジネス面は先進的です。日本はちょっと文化が独特で、アメリカ、中国はまずゲームから入っていて、そこは日本も同じですが、日本はVTuberが去年あたりにドーンと出てきたんですよね。もう少し前からありましたが、認知されてきたのが去年からで、VTuber文化というのが非常に大きいです。
日本はVRをゲームとVTuber文化がけん引していますが、アメリカとかヨーロッパ、中国はコンシューマー、VTuber、エンタープライズが同時並行で育っています。もちろんコンシューマーのほうが大きいですが、エンタープライズがそれにどんどん近づいているという状況です。
日本はまだ法人様での利用がそれほど普及していません。私たちはそこに大きなポテンシャルがあると考えています。今年から法人様にもいろんなアプリケーションやソリューションを紹介しながら広めていくのが、活動の一環となっています。
――日本で初めて開催した「VIVE X APACデモ・デー」の手ごたえはいかがですか？
児島 開発者向けの16日に関しては来場されていた方は当然VRをよくご存じで、いろんなデバイスを使われている方々なので、どちらかというと技術的にここを工夫したならこんなことができますよ、とかかなり熱い思いを持たれている方が多かったです。これからいろんなものが出てくるんだなという期待を感じました。
投資家、企業向けの17日に関しては、どちらかというとVRをご存じの方、興味のある方に来ていただいていますが、「いろんなのものがあるんですねぇ」と初めて知った方が多かったので、これからいろんな活動で広めていかないといけないなと感じました。
――今回「VIVE X APACデモ・デー」に来場できなかった方になにを伝えたいですか？
児島 実は法人様向けにもコンシューマー様向けにも社内で組織強化を図っていまして、それぞれのいろんなご要望やご質問を受ける窓口を広げているんですね。もし、ご興味があれば全部受け止めて、いろいろつなげていきたいと思っています。
もちろん力不足のところはあるかもしれませんが、開発者様、コンシューマー様、企業様をどんどんつなげて、皆さんがViveportを中心にウィンウィンになるような環境を作っていきたいと考えていますので、ぜひご連絡いただければと思います。
「VIVE X APACデモ・デー」は開発者、コンシューマー、企業が直接顔を合わせ、実際に新しいアプリケーション、テクノロジー、ソリューションを体験できる貴重な機会だ。VRの最新動向を知り、それを導入、または投資できるように、定期的に日本でも開催されることに期待したい。
会場では各スタートアップ企業の最新アプリケーションを来場者が実に楽しそうに体験し、また熱心に質問している姿が印象的だった
本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります
