5月17日、東京のベルサール神保町にて「VIVE X APACデモ・デー」が日本で初めて開催された。「VIVE X」はHTCが主催するVRスタートアップ向けの支援プログラム。
HTCはその支援プログラムの対象となっているスタートアップ企業が、開発中の最新VRテクノロジーをお披露目するためのイベントを16日、17日の2日に渡って開催。前日の16日は開発者向けに「2019 VIVE デベロッパー・デー」が行なわれ、17日の「VIVE X APACデモ・デー」は投資家、企業を対象としている。
デモ・デーはHTC Nippon株式会社の児島全克社長の挨拶からスタート。VIVE Xの目的がエコシステムを通じてVRスタートアップを支援し、VR業界全体を盛り上げることにあり、昨今ゲームやエンターテイメントだけでなく、広い分野でコストの削減、利益創出の例が出てきているので、新しい可能性を秘めたスタートアップ企業10社の優れたアプリケーションを見て、ぜひ導入、投資してほしいと熱く語った。
続いてHTCの北アジア担当ジェネラルマネージャーのレイモンド・パオ氏が登壇。2016年に大きく盛り上がったVR業界は、2017年、2018年はゆっくりと成長していく期間だったが、それは想定内であり、収益においては2016年、2017年、2018年と年ごとに約2倍へ増えていること、IDCが2016年から2024年に向けて60%以上のコンシューマーがVRを使うと予測していることを語った。
そのうえで、企業が効率性とコスト削減のためにVRを導入しようとしているなかでのHTCの取り組みとして、アイトラッキングを搭載した「VIVE Eye Pro」、ワイヤレスキット「VIVE WIRELESS ADAPTER」などでVRの体験を進化させ、コンテンツを探すための「VIVEPORT」、サブスクリプションサービス「VIVEPORTインフィニティ」を用意したことをアピール。
今年はリップトラッキング、ハンドジェスチャートラッキング、ARディスプレイ、AR SDKなどをリリースし、VRにとっての重要な技術である5Gにもリソースを向けるという方針を伝えた。
最後に最も重要な点として、すでにインキュベーターのエコシステムをつくり上げており、ビジネスの開発を手伝っていきたい、そしてその技術を投資家の皆様にお届けしていきたいという、HTCの方針を来場者に強調した。