富士通研究所は6月27日、データセンターあたりのサーバ実装密度を向上させる仮想サーバ制御技術を開発したと発表した。
データセンターでは、ラックへのサーバ搭載台数はサーバの定格電力の合計値がラックの給電量以下となるように決められている。しかし、サーバの負荷は10~50%程度と低くなる場合も多く、負荷に比例する電力使用量は定格電力に対して低い状態が多い。
新技術は、データセンター内に予備のサーバからなる区画を設け、仮想サーバの物理配置と電力消費に基づいて予備区画に仮想サーバのマイグレーションを行なうもの。負荷の変動を吸収しつつサーバ実装密度を最大にすることにより、設置面積を大幅に減らすことができる。
一般的なサーバラックの稼働効率を90%とした例(サーバラックの稼働効率が50%で10区画を使っている場合)では、スペースを40%削減できるという試算となったという。同社では、富士通のインフラ運用管理ソフトウェアに2018年度中に実装するとしている。