商品を購入したり電車に乗ったりサービスを受けたり、さまざまな場面でお金を支払うことになるが、その支払い方法はいくつかある。一番分かりやすいのは現金だが、クレジットカードやおサイフケータイで支払うという人も多いだろう。
現金以外の支払い方法で、日本で普及しているのが「電子マネー」だ。電子マネーにはいくつか種類があるので、まずは「電子マネーとはなんぞや」という話題から始めてみたい。
電子マネーとは、その名の通りお金をデジタルデータ化したものだ。通常の現金支払いではリアルの硬貨や紙幣をやりとりするが、電子マネーでは直接の現金はやりとりされず、あくまで「現金に交換可能なデータ」がやりとりされる。
例えば電子マネーの代表格である「Suica」を例に挙げてみよう。JR東日本の提供する電子マネーサービスのSuicaは、プラスチックカードや携帯電話・スマートフォンを使って、店頭のカードリーダーにかざすだけで現金同様に支払いができる。
利用するには、まず現金をカードなどに入金(チャージ)する必要がある。利用者が電子マネー発行者(Suicaの場合はJR東日本)に現金やクレジットカードを使って入金すると、発行者がデータとして同額の電子マネーを提供する。
利用者が商品を購入する際に電子マネーで支払いをした場合、店舗側はその分の金額を電子マネー発行者に請求することで、実際の現金が支払われる。つまり、商品購入時には、実際には現金での売買は行なわれていない。あくまで、電子データに対して商品を販売し、あとから電子マネーと引き替えに現金に交換できる、という仕組みだ。
インターネット上での購入に利用されることの多い「WebMoney」などのような「仮想マネー」と呼ばれる仕組みもある。コンビニエンスストアなどでカードを購入し、カード記載の文字列を使って支払いを行なうのだが、これも同様に電子マネーではある。この仮想マネーに対して、店頭でも支払いができるように非接触ICカードを用いたのが、Suicaなどのカード型の電子マネーだ。
店頭で現金と同じように支払いができる上に、サイフを取り出して小銭を出すといった手間もなく、決済端末にタッチするだけでスピーディに支払いができるのがこうしたカード型電子マネーのメリットだ。「おサイフケータイ」として、携帯電話やスマートフォンにも搭載されたことで、カード型とは異なり、複数の電子マネーサービスを1台でカバーできるというメリットも生まれた。
店舗側にとっては、現金のように即日の資金として入金されない、対応する決済端末が新たに必要となるなどの課題があり、普及が難しい分野ではあった。しかし、日本ではNTTドコモがおサイフケータイの普及のために決済端末の拡大を支援したこと、JR東日本が改札に導入したことなど、インフラ側の整備が進んだことで、支払い方法として一定の普及を遂げた。