ゾーホージャパン ManageEngine「Endpoint Central Cloud」の新オプション「EDR」「DEX」を国内リリース

ゾーホージャパン株式会社
侵入後の脅威対応から従業員のデジタル体験改善まで、エンドポイントの管理とセキュリティをさらに強化

2026年11月5日、ゾーホージャパン株式会社（代表取締役：Manikandan Thangaraj - マニカンダン・タンガラジ、本社：横浜市、以下、ゾーホージャパン）は、統合エンドポイント管理ツール「ManageEngine Endpoint Central Cloud（マネージエンジン エンドポイントセントラル クラウド、以下、Endpoint Central Cloud）」に追加できる2つのオプション、「EDR（エンドポイントでの検知と対応）」オプションと「DEX（デジタル従業員エクスペリエンス）」オプションを、2026年10月29日に日本国内でリリースしたことを発表します。

「EDR」オプションは、アンチウイルスなど従来のエンドポイント保護をすり抜けた脅威を検知し、AIを活用した調査から封じ込め、データの復旧までを支援します。「DEX」オプションは、従業員が日々利用するPCやアプリケーションの快適さを継続的に計測・分析し、問題の根本原因の特定から自動修復までを行います。大きな問題が発生する前に性能劣化の兆候を捉えて対処する「プロアクティブな対策」により、問い合わせ件数の削減と従業員の生産性向上につなげます。


ManageEngine「Endpoint Central Cloud」、新たに「DEX」・「EDR」オプションをリリース


・Endpoint Central Webサイト
https://www.manageengine.jp/products/Endpoint_Central/?pt2611
・DEX（デジタル従業員エクスペリエンス）機能ページ
https://www.manageengine.jp/products/Endpoint_Central/digital-employee-experience.html?pt2611
・EDR機能ページ
https://www.manageengine.jp/products/Endpoint_Central/endpoint-detection-and-response.html?pt2611
ハイブリッドワークが定着するなか、IT部門には端末の稼働状況だけでなく、従業員が実際にどのような環境で業務をおこなっているかを把握し、改善することが求められています。また、ゼロデイ攻撃やファイルレス攻撃、サプライチェーン攻撃など攻撃手法が多様化し、侵入を前提とした検知と対応の重要性も高まっています。今回リリースした2つのオプションは、こうした課題に応えるものです。
DEX（デジタル従業員エクスペリエンス）とは
DEX（Digital Employee Experience：デジタル従業員エクスペリエンス）とは、従業員がPCやモバイル端末、業務アプリケーション、コミュニケーションツールなど、職場のデジタル環境を通じて得る体験の質を指します。

近年、DEXの取り組みは、トラブルが起きてから対応する「事後対応」にとどまらず、問題の発生を未然に防ぐ「プロアクティブな対策」へと進化しています。端末やアプリケーションの稼働状況を継続的に把握してスコアとして可視化することで、従業員が不便を感じたりヘルプデスクに問い合わせたりする前に、動作遅延や障害の予兆を捉えて対処できるようになります。

こうした対策により、端末の不調やトラブル対応による業務の中断が減り、従業員は本来の業務に集中できるようになります。その結果、組織全体の生産性向上につながるとともに、IT部門も問い合わせ対応の負荷を抑え、より付加価値の高い業務に注力できます。

「DEX」オプションの特長
「DEX」オプションは、こうしたプロアクティブな対策を実現する機能を備えています。エンドポイントのテレメトリ（動作情報）を収集・分析し、ログオンの遅延やアプリケーションのクラッシュの繰り返しなど、問い合わせとして表面化していない性能劣化を早期に発見します。根本原因を特定したうえで、ユーザーに影響が及ぶ前に自動で修復することで、問い合わせ件数の削減と従業員の生産性向上を支援します。
- エクスペリエンス監視：CPU、メモリー、GPU、ディスク、バッテリー状態、起動時間、ログオン時間、クラッシュなどを幅広く収集・分析し、デバイスの実際の動作状況をリアルタイムで把握
- 根本原因分析（RCA）：デバイス、機種、アプリケーションをまたいでテレメトリを関連付け、問題が発生している「理由」を明らかにし、対処の優先順位の判断を支援
- 自動修復ワークフロー：修復スクリプトの配布に加え、ノーコードで作成したワークフローにより、数千台規模のエンドポイントに対して検知から修復までを自動で実行
- ベンチマークとエクスペリエンススコア：組織全体の基準値と各デバイスの状態を比較して性能が不足している端末を特定し、端末の更新やリプレース時期をデータにもとづいて判断
- 拡張可能なアクションライブラリ：あらかじめ用意されたコレクター、修復スクリプト、ワークフロー、ダッシュボードを活用できるほか、独自のアクションを追加して自社の環境に合わせて拡張


「EDR（エンドポイントでの検知と対応）」オプションの特長
「EDR」オプションは、「侵害されることを前提に備える（Assume Breach）」という考え方にもとづき、PCやサーバーなどのエンドポイントを継続的に監視します。アンチウイルスなどの従来のエンドポイント保護をすり抜けた脅威への対応を、「検知」「調査」「対応」の3つのプロセスで一貫して支援します。
- 検知：振る舞い分析に加え、IoA（攻撃の兆候）、IoC（侵害の痕跡）、MITRE ATT&CKフレームワーク、標準搭載の脅威インテリジェンスデータベースを活用し、不審な挙動をリアルタイムで検知。アクティビティデータを30日間保持し、脅威がいつ、どこから発生したのかを追跡可能
- 調査：AIアシスタント「Zia」が、アラートを重大度やリスク、緊急性に応じて自動でトリアージ（脅威への対応必要性可否および対応策の優先順位づけ）。侵入経路から影響範囲まで攻撃のタイムラインを再構築し、根本原因や推奨される修復方法を提示。自然言語による脅威ハンティングにも対応
- 対応：侵害されたエンドポイントをネットワークから自動で隔離し、ラテラルムーブメント（横展開）を遮断。悪意のあるファイルを削除して脅威を無力化するほか、ランサムウェアなどで暗号化・改ざんされたファイルをワンクリックで復旧

さらに、EDRによる脅威の検知・対応と、Endpoint Central Cloudの統合エンドポイント管理（UEM）機能であるパッチ管理やUSBデバイス制御を組み合わせることで、未適用の脆弱性や不正なUSBデバイスといった侵入の原因への対策までを一元化できます。脅威の検知・対応に特化した単体のEDR製品とは異なり、エンドポイント管理まで含めたセキュリティ対策を実現します。

Endpoint Central Cloudの「EDR」オプションは、ランサムウェア対策、マルウェア対策機能を発展させたものであり、両機能が包含されています。クライアントだけでなく、サーバーOSにも対応しています。また、EDRのエージェントは低負荷で動作するよう最適化されており、システムリソースの消費は1%未満に抑えられています。

利用条件
「DEX」オプションと「EDR」オプションは、いずれもEndpoint Central Cloudのオプション（有償）です。Enterprise Edition、UEM Edition、Security Editionのすべてのエディションに追加可能です。
「DEX」は、Windows（Windows Server含む）とMacに対応し、「EDR」はWindows（Windows Server含む）に対応しています。

詳細な価格や利用規約は、当社Webサイトの価格ページをご覧ください。
https://www.manageengine.jp/products/Endpoint_Central/pricing.html?pt2611
発売日（リリース日）
2026年10月29日、発売開始
管理・セキュリティ・体験を1つの基盤に統合
2つのオプションの追加により、Endpoint Central Cloudは、パッチ管理やインベントリ管理といった日々のエンドポイント管理に加え、従業員の業務を妨げる不具合の予兆把握と自動修復、そして侵入後の脅威の検知・対応までをカバーする統合エンドポイント管理ツールへと進化しました。IT部門は、目的ごとに個別のツールを使い分けることなく、端末の「管理」「セキュリティ」「従業員体験」を一元的に把握し、改善できます。ゾーホージャパンは今後も、IT部門が事後対応型の運用から脱却し、先回りしたIT運用を実現できるよう支援していきます。最新のアップデート情報や追加情報は、当社Webサイトをご確認ください。
マルチOSに対応し、必要な機能が低価格で揃うEndpoint Central ※
Endpoint Centralは、IT管理部門・IT管理者が、パソコン（クライアント端末）・サーバー・モバイルデバイスを対象に、脆弱性・情報セキュリティ対策、リモートコントロール、インベントリ管理などを行うための機能を統合し、エンドポイントの一元管理を効率的に実施するための統合エンドポイント管理ツールです。
なかでもクラウド版のSecurity Editionは、脆弱性の悪用による脅威からデバイスを保護するための高度なセキュリティ機能を搭載しています。

※「DEX」オプションと「EDR」オプションは、クラウド版（Endpoint Central Cloud）で利用できる有償オプションです。

■30日間無料でEndpoint Centralのすべての機能を試せます
https://www.manageengine.jp/products/Endpoint_Central/signup.html?pt2611

■価格の詳細
https://www.manageengine.jp/products/Endpoint_Central/pricing.html?pt2611

ManageEngineについて

ManageEngineは、ゾーホージャパン株式会社が提供するネットワークやITサービス、セキュリティ、デスクトップ・ノートPC、ビジネスアプリケーションなどを管理する製品・サービス群です。必要十分な機能に限定、かつ、直感的な操作が可能な画面設計により、短期間での導入が可能であり、その後の運用フェーズにおいても手間がかからず、よりシンプルなIT運用管理を実現します。また、中堅・中小企業でも導入しやすいリーズナブルな価格で、これまで大手ITベンダーが提供する複雑で高額なツールを利用していた企業や、ツールを自社開発していた組織にも採用されてきました。現在では、日本国内の一般企業、官公庁や自治体などへ、10,000ライセンスを超える販売実績があり、安心して使える製品・サービスです。最大で37言語に対応する製品・サービスは、北米、欧州をはじめ、南米、中東、アジアなど世界中の企業や組織が導入し、企業・組織のIT運用管理のシンプル化、グローバル化に貢献しています。

https://www.manageengine.jp/

ゾーホージャパン株式会社について

ゾーホージャパン株式会社は、ワールドワイドで事業を展開するZoho Corporation Pvt. Ltd.（本社：インド　タミル・ナドゥ州チェンナイ　CEO：Shailesh Kumar Davey）が開発/製造したネットワーク管理開発ツールや企業向けIT運用管理ソフトウェア、企業向けクラウドサービスを日本市場に提供すると同時に関連するサポート、コンサルティングなども提供しています。企業向けIT運用管理ツール群「ManageEngine」は、ネットワーク管理のOEM市場でスタンダードとして認知されてきたネットワーク管理開発ツール「WebNMS」のノウハウや経験を生かして開発されたものです。また、業務改善/生産性向上を支援する企業向けクラウドサービス群「Zoho」は、世界で1億5000万人を超えるユーザーに利用されています。国内では「Zoho CRM」や、50種類以上の業務アプリケーションを利用できる「Zoho One」を中心にユーザー数を増やしています。

https://www.zoho.co.jp/

お問い合わせ先

本ニュースリリースに関するお問い合わせ：
ゾーホージャパン株式会社　ManageEngine マーケティング部
TEL：[phone]　E-mail：[e-mail]

※本資料に掲載されている製品、会社などの固有名詞は各社の商号、商標または登録商標です。(R)マーク、TMマークは省略しています。