Zoom創業15周年、エリック・ユアンCEOが語るAI時代の働き方「15の視点」

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　Zoomは、創業15周年を機に、創業者兼最高経営責任者のエリック・ユアン氏による「15の視点」を発表した。対象は同社の働き方支援プラットフォームZoomで、AIを活用して会話から業務完了までをつなぐ「システム・オブ・アクション」への進化を示す内容だ。発表日は創業15周年の節目にあたるもので、詳細は英語版ブログで案内されているという。

　今回の視点では、会議の無駄を減らすこと、調整業務を自動化すること、会話を次のアクションにつなげることが中核に据えられている。AIは人を置き換える存在ではなく、要約、実行支援、スケジュール調整などを担い、人間が創造性や戦略的思考に集中できる環境を整える役割を持つという。ハイブリッドワークや信頼を基盤にした組織運営、顧客体験起点の設計も、次の成長軸として強調されている。

　また、ユアン氏は「人がテクノロジーに合わせるのではなく、テクノロジーが人に寄り添うべきだ」と位置づけ、AIの価値は業務効率化だけでなく、より豊かな人生や人間同士の協働を支える点にあると示した。現場のアイデアが意思決定につながる組織づくりや、国境を越えた協働の重要性も挙げ、今後の競争優位は思いやりにあると結んでいる。

　Zoomは2011年に「Delivering Happiness」の思想のもとで創業され、現在は会話、チャット、メールなどのやりとりを成果へつなげる支援へと領域を広げている。今回の発表は新製品の発売ではなく、同社のAI戦略と今後15年の方向性を示すメッセージだ。