テレキューブ、累計設置台数40,000台突破

株式会社ブイキューブ
出社回帰による対面会議スペース不足の需要を反映し、4～6人用の割合が増加

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 グループCEO：間下 直晃、以下 ブイキューブ）は、テレキューブの累計設置台数が2026年2月時点で40,000台を突破したことをお知らせいたします。2025年度の新規出荷台数においては特に、少人数でのミーティングも実施できる4～6人用の割合が増加していることが明らかになりました。

■累計設置台数40,000台突破の背景
　最近はリモートワークを経験した企業の出社回帰が進み、対面コミュニケーションの価値が見直され、オフィス環境のあり方が改めて問われています。政府による労働基準法改正の議論も背景に、柔軟な働き方を支えるインフラ整備への関心は高まるばかりです。

　こうした変化の中で顕在化しているのが、少人数向け会議室の不足という課題です。オンラインコミュニケーションの普及やAI・DXの進展により、会議はより少人数・短時間・クローズドな形へとシフトしており、従来の大型会議室中心のオフィスレイアウトでは、こうしたニーズに十分対応できなくなっています。

　さらに、人材・建築資材の不足による工事費の高騰や、急速に変化する事業環境がもたらす固定費リスクの増大が、移転・増床・大規模改装へのハードルを押し上げています。その結果、移転・大掛かりな改装をする前に、まず既存スペースを賢く使い切るという発想が、多くの企業にとって現実的かつ優先度の高い選択肢となってきています。

　このような課題に対して、テレキューブは工事レス（消防設備工事、いわゆるB工事(※1)が不要）、短納期、省スペース、サブスク契約可能などの特長から需要が増加しています。特に、2024年11月からは6人用サイズの販売を開始し、少人数の対面会議の需要に応えてきました。その結果、テレキューブの年間の新規出荷台数が増加する中で、特に4～6人用の会議室ニーズを満たす製品の出荷台数が全体をけん引しました。
（※1）B工事：ビルのオーナーが指定する業者が施工し、費用はテナントが負担する工事のこと



■4～6人用テレキューブの導入事例
　出社回帰によるスペース不足を、大掛かりな工事無しに解決したOMデジタルソリューションズ株式会社や、オフィスの増床計画の中で会議室と執務スペースの確保を同時に実現したmoomoo証券株式会社などの事例を公開しています。

　また、当初会議室を9部屋設置予定だったスペースに、6人用テレキューブを16台設置し、会議スペースを1.7倍にした企業や、会議室の増設が困難な工場の中に従業員向け会議・休憩スペースとして6人用テレキューブを設置した企業など、従来の建築手段では解決できなかった課題を解決した例もあります。

＜OMデジタルソリューションズ株式会社での4人用テレキューブ＞


＜moomoo証券株式会社での6人用テレキューブ＞

■「40,000台突破キャンペーン」の開始について



　累計設置台数40,000台突破を記念し、「40,000台突破キャンペーン」を開始いたします。テレキューブ4台以上のサブスクリプション契約で、初回契約期間が40％OFFとなる特別価格でご提供します。また、昨年発売し好評を博したエアコンもセットで割引の対象となります。気温が高くなる春夏シーズンを前にした追加導入にもおすすめです。

　また、ご契約から2週間以内のお届けにも対応しています（※消防法申請が滞りなく進行した場合）。2026年6月30日までのお申し込み・在庫限りとなりますので、お早めにお問い合わせください。

プランの詳細、適用条件については下記キャンペーンサイトをご覧ください。
https://jp.vcube.com/form-inquiry-md08-telecube_campaign.html


＜テレキューブ全ラインナップ：左から、1人用、2人用、4人用、6人用＞


※TELECUBE（テレキューブ）は、株式会社ブイキューブの登録商標です。

　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。

テレキューブの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/telecube

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブはビジュアルコミュニケーションのリーディングカンパニーとして、1998年の創業以来、あらゆるシーンに対応する、時代にフィットしたコミュニケーションサービスを提供してきました。「Evenな社会の実現」というミッションのもと、「コミュニケーションを科学し、未来を共創する」というビジョンを目指し、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現へ貢献してまいります。