アカマイ・テクノロジーズ合同会社
オンラインビジネスの力となり、守るサイバーセキュリティおよびクラウドコンピューティング企業、Akamai Technologies（NASDAQ：AKAM）は、AI 革命の最前線に立つ米国の大手テック企業との間で締結した、4 年間、2 億ドル規模のサービス契約の詳細を公表しました。本契約に基づき、この顧客企業は、効率的で高密度な電力容量を備えたデータセンターに収容される数千基規模の NVIDIA(R) Blackwell GPU クラスターと、Akamai の分散型クラウドプラットフォーム上の各種クラウドインフラサービスを利用します。
※本リリースは2026年3月5日(現地時間) 米国マサチューセッツ州ケンブリッジで発表されたプレスリリースの抄訳版です。
今回の契約は、Akamai の統合型 AI 開発・デプロイプラットフォームに対するエンタープライズの需要を裏付けるものであり、NVIDIA Blackwell RTX PRO(TM) 6000 Server Edition を採用した世界最大規模のクラスターの一つとなります。この GPU クラスターは、AI に最適化された Ethernet ネットワーキングプラットフォームを採用しており、大規模な AI ファクトリーや GPU アクセラレーションコンピューティングにおいて、ノンブロッキングかつロスレスなハイパフォーマンス接続性を実現します。さらに、NVMe-over-Fabric（ネットワーク経由でストレージに高速アクセスする技術）を備えた並列ファイルストレージプラットフォームを活用することで、AI や HPC（ハイパフォーマンスコンピューティング）のワークロードにおいてリニアなスケーラビリティを実現します。
Akamai の Cloud Technology Group 担当 Chief Operating Officer 兼 General Manager である Adam Karon は「今回の 2 億ドル規模の契約は、AI のライフサイクル全体を支える決定的なグローバルプラットフォームを構築するという、当社の差別化戦略が強力に支持されていることを示しています。当社は、世界で最も分散されたクラウドに数千基の NVIDIA Blackwell GPU クラスターを統合し、顧客企業の AI ワークロードに不可欠な基盤を提供します。これにより、エンドユーザーが期待する予測可能で信頼性の高いパフォーマンスを実現します」と述べています。
今回の発表は、AI 推論および汎用的なコンピューティング機能の拡張に向けた Akamai の一連の取り組みに続くものです。Akamai は、多くのデータセンターパートナーとの連携を通じて、グローバルな IaaS フットプリントを 41 カ所のデータセンターへと急速に拡張させたほか、分散型インフラ上でアプリケーションをスケーリングできる Managed Container Service を拡充してきました。2025 年 10 月には、AI 推論をユーザーやデバイスの近くに配置し、AI の利用場所と利用方法を再定義する Akamai Inference Cloud を発表しました。また、直近では数千基の NVIDIA Blackwell GPU の調達を発表し、グローバルな分散型クラウドインフラを強化するとともに、AI の研究開発、ファインチューニング、および事後学習（ポストトレーニング）の最適化に向けた統合プラットフォームを構築しています。
投資家向け注記：Akamai は、2026 年 2 月 19 日に開催された 2025 年度第 4 四半期および通期決算報告のカンファレンスコールにおいて、本サービス契約に関する情報を開示しています。
Akamai について
Akamai は、オンラインビジネスの力となり、守るサイバーセキュリティおよびクラウドコンピューティング企業です。当社の市場をリードするセキュリティソリューション、優れた脅威インテリジェンス、グローバル運用チームによって、あらゆる場所でエンタープライズデータとアプリケーションを保護する多層防御を利用いただけます。Akamai のフルスタック・クラウド・コンピューティング・ソリューションは、世界で最も分散化されたプラットフォームで高いパフォーマンスとコストを実現しています。多くのグローバル企業が、ビジネスの成長に必要な業界最高レベルの信頼性、拡張性、専門知識を提供できる Akamai に信頼を寄せています。詳細については、akamai.com および akamai.com/blog をご覧いただくか、X や LinkedIn で Akamai Technologies をフォローしてください。
※AkamaiとAkamaiロゴは、Akamai Technologies Inc.の商標または登録商標です
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※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです
