GMOインターネットグループ
次世代の若き才能を育成、日本の技術力向上に貢献
GMOインターネットグループ株式会社（グループ代表：熊谷 正寿）は、一般社団法人未踏が、独創的なアイデアと卓越した技術力を持つ17歳以下のクリエータを支援する「未踏ジュニア」（https://jr.mitou.org/）に、プラチナスポンサーとして3年連続で協賛します。
「未踏ジュニア」は、小中高生を対象とした日本最大級の若手クリエータ育成プログラムで、これまでに150名以上の若き開発者を輩出してきました。本協賛により、次世代を担う技術人材の育成環境を強化し、日本の技術基盤の発展に貢献します。
【「未踏ジュニア」とは】
「未踏ジュニア」は、独創的なアイデアや卓越した技術力を持つ17歳以下の小学生・中学生・高校生を対象とした人材育成プログラムです。
本プログラムは、経済産業省所管の独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施する、24歳以下を対象とした人材育成事業「未踏事業」の理念を受け継ぎ、その修了生を中心に設立・運営されています。
採択されたクリエータは、各分野の専門家であるメンターの伴走支援を受けながら、同期・先輩クリエータと技術的な議論や相談を重ね、約半年間にわたりプロダクト開発に取り組みます。成果は、最終の成果報告会で発表されます。
活動は2016年に開始され、毎年100件以上の応募があります。これまでに120件以上のプロジェクトを支援し、150名以上のクリエータを輩出しています。
主催：一般社団法人未踏
対象：小学生・中学生・高校生
公式サイト：https://jr.mitou.org/
【協賛の背景】
GMOインターネットグループは、「すべての人にインターネット」をコーポレートキャッチに掲げ、インターネットインフラ、インターネットセキュリティ、インターネット広告・メディア、インターネット金融、暗号資産など幅広い領域で事業を展開しています。技術力を事業成長の根幹と位置づける企業として、次世代のインターネットを担う若い才能の育成は重要な社会的責任の一つであると考えています。
独創的な発想と高い技術力を持つ若いクリエータが、本プログラムを通じて大きく成長していく姿に触れ、挑戦を支える環境の重要性を改めて実感しています。こうした実績と手応えを踏まえ、3年連続での協賛を決定いたしました。本協賛を通じて、若き開発者が安心して挑戦できる環境づくりを支援するとともに、技術コミュニティとの連携を一層深め、日本の技術基盤の発展に貢献してまいります。
【GMOインターネットグループ管掌役員のコメント】
■GMOインターネットグループ株式会社
グループ専務執行役員 グループ技術者採用・技術広報担当
グループ研究開発本部長 堀内 敏明
GMOインターネットグループは、次世代のインターネットを創る人財を育み、日本の技術力全体の発展に貢献することを、企業として極めて重要な取り組みだと考えています。その強い想いから、独創的な発想と技術への挑戦を支える「未踏ジュニア」に、プラチナスポンサーとして参画しています。本プログラムを通じて若い才能が大きく花開き、将来、日本の技術力を力強く牽引する存在へと成長していくことを心から期待しています。
【今後の支援詳細】
今後は、開発期間中の活動拠点や成果報告会会場として、グループ施設であるGMO Yours・フクラスを提供するとともに、クリエータが自身の成果を社会へ発信できる機会を支援いたします。
2025年、GMO Yours・フクラスにて開催された成果報告会の様子
挑戦のプロセスから発表の舞台までを包括的に支えることで、実践的な学びと成長の場を創出し、未来を担うIT人材の育成と技術コミュニティの発展に継続的に取り組んでまいります。
【GMOインターネットグループについて】
GMOインターネットグループは、「すべての人にインターネット」をコーポレートキャッチに掲げ、インターネットインフラ、インターネットセキュリティ、インターネット広告・メディア、インターネット金融、暗号資産など、インターネットを基盤とした多様な事業を展開する総合インターネットグループです。
なお、お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループおよそ130社に在籍する約8,000名のパートナーのうち、ITのモノづくりを担う開発者（エンジニア・クリエイター・ディレクター）は50%を超えています。
以上
【GMOインターネットグループ株式会社】（URL：https://group.gmo/）
会社名 GMOインターネットグループ株式会社 （東証プライム 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 持株会社（グループ経営機能）
■インターネットインフラ事業
■インターネットセキュリティ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
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