電通総研、統合HCMソリューション「POSITIVE（ポジティブ）」のスマートデバイス対応モジュール最新版「POSITIVE モバイル Ver.3.1」を提供開始

株式会社電通総研
- 「POSITIVE Ver.7.1」 に対応し、就業関連機能を中心にUIを刷新 -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は統合HCMソリューション「POSITIVE（ポジティブ） 」のスマートデバイス対応モジュールの最新版「POSITIVE モバイル Ver.3.1」を、2025年10月27日（月）より提供開始します。

「POSITIVE」は、2002年の販売開始以来20年以上にわたり、タレントマネジメント、AI、スマートデバイス対応などの先進機能を取り入れながら、大手企業を中心に3,000社以上に導入されてきた人事DXソリューションです。今回提供を開始する「POSITIVE モバイル Ver.3.1」は、2024年9月にリリースした「POSITIVE Ver.7.1」と連動し、特に就業関連機能のアップデートを中心に、スマートデバイス環境に最適化した新機能を追加しています。
主なアップデートとして、スマートデバイスでの操作性を大幅に向上させるユーザーインターフェースの刷新に加え、従業員の勤務状況や残業時間、休暇取得状況などをリアルタイムに把握できる新しい「就業ダッシュボード」機能を搭載しました。これにより、働き方の多様化に対応し、より柔軟で効率的な労務管理を支援します。

■「POSITIVE モバイル Ver.3.1」の主な機能強化

1. UIの刷新による操作性向上
スマートデバイスでの視認性・操作性に優れた新しいUIを採用し、メインメニューのデザインと操作性を全面的に見直しました。従来メニューの構成を維持しつつ、ユーザビリティを向上させました。

「POSITIVE モバイル Ver.3.1」のメインメニュー


2. 就業ダッシュボードの新設
「POSITIVE Ver.7.1」と同様に、スマートデバイス上でも就業ダッシュボードの参照が可能となりました。ユーザー自身の勤務状況に加え、管理者は部下の勤務状況も一覧で確認でき、現場での労務管理における迅速な意思決定を支援します。

「POSITIVE モバイル Ver.3.1」の就業ダッシュボード


3. 勤務予定入力・照会の拡充
カレンダー形式およびリスト形式の表示に対応し、詳細な勤務予定の入力や照会がスマートデバイス上で可能となりました。外出先でも簡単かつ柔軟にスケジュール管理が行えます。

「POSITIVE モバイル Ver.3.1」の勤務予定入力・照会


電通総研は、今後も「POSITIVE」を中核とした人事領域での各種ソリューション・サービス拡充を通じて、日本企業の生産性向上や人的資本経営の実践を支援します。

＜ご参考資料＞
・「POSITIVE」について　https://hr.dentsusoken.com/product/positive/
「POSITIVE」は、高度なグループ人材管理を実現する統合 HCM（Human Capital Management）ソリューションで、グローバルやグループでの戦略的人材マネジメントを支援します。基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理やワークフローに加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な機能を網羅した大手・中堅企業向けパッケージで、人事シェアードサービスの基盤システムにも多く採用されています。「POSITIVE」を中核とする電通総研の HCM ソリューションは、様々な規模・業種の企業に高く評価され、3,000社以上もの導入実績を積み重ねています。

2025年06月30日
電通総研、統合HCMソリューション「POSITIVE（ポジティブ）」の技術者向け認定制度「POSITIVE Certification（ポジティブ サーティフィケーション）」を提供開始
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2025/0630.html

2025年06月20日
電通総研、統合HCMソリューション「POSITIVE（ポジティブ）」のパートナー制度を拡充
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2025/0620.html

2024年09月25日
電通総研、統合HCMソリューションの最新版「POSITIVE（ポジティブ） Ver.7.1」をリリース
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0925.html

■電通総研について　https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。