Splunkレポート：オブザーバビリティはAI導入、顧客体験、製品イノベーションのビジネスを加速させる触媒に

Splunk Services Japan合同会社
オブザーバビリティは回答者のほぼ4分の3で従業員の生産性を向上させ、約3分の2では収益成長を促進し、製品ロードマップの形成に貢献

※この資料は、米国西海岸時間の2025年10月21日に発表されたプレスリリースの抄訳です。

- Splunkのグローバルレポート「オブザーバビリティの現状 2025」で、オブザーバビリティから得られるインサイトが、顧客体験、製品ロードマップ予測、ブランド認知といった主要なビジネス意思決定の指針となっていることが明らかに
- 調査対象者のほぼ半数が、AIワークロードの監視によって業務がより困難になったと回答し、実務担当者が不可欠な専門知識を習得する機会があることを示唆
- オブザーバビリティのリーダーは、OpenTelemetry、コードプロファイリング、オブザーバビリティ・アズ・コードといった革新的なプラクティスやフレームワークを採用することで、他社との差別化を図る


シスコは本日、「Splunk オブザーバビリティの現状 2025：ビジネスの新たな促進要因の登場」レポートを発表しました。これは、進化するオブザーバビリティの状況に関する5回目の年次分析です。今年の調査では、顧客体験の向上や従業員の生産性向上から、最高レベルでの戦略的ビジネス意思決定の指針に至るまで、ビジネス価値を提供する上でオブザーバビリティが果たす重要な役割が強調されています。また、AI時代におけるオブザーバビリティの機会と課題も浮き彫りにしており、AIはITOpsおよびエンジニアリングチームのインシデント対応を加速させる一方で、新しいタイプのワークロードの管理において複雑さを増しています。

本レポートは、世界1,855人のITOpsおよびエンジニアリング専門家を対象とした調査に基づいた、オブザーバビリティ分野における最大規模の分析であり、オブザーバビリティがいかにIT機能の枠を超え、役員会の優先事項へと進化したかを示しています。収益の急増からカート放棄率の増加を分析する場合でも、組織はオブザーバビリティの実践から得られるインサイトを活用し、状況を理解し、情報に基づいたビジネス上の意思決定を行っています。

主な調査結果：オブザーバビリティがビジネス成果を促進

デジタル体験が顧客エンゲージメントの主要な手段となる中、リーダーはオブザーバビリティのインサイトを活用し、顧客体験、製品ロードマップ予測、サービスの信頼性など、ビジネス全体にわたる戦略的決定を下しています。レポートでは以下の点が明らかになりました。

- 回答者の74%が、オブザーバビリティが従業員の生産性にプラスの影響を与えていると報告し、65%が収益にプラスの影響を与えていると回答しています。さらに、64%が、オブザーバビリティの実践が製品ロードマップにプラスの影響を与えていると報告しています。
- 74%が、重要なビジネスプロセスの監視においてオブザーバビリティが重要であると考えており、66%が、ユーザー体験の理解に不可欠であると回答しています。


シスコ傘下のSplunkでオブザーバビリティ担当上級副社長兼ゼネラルマネージャーを務めるPatrick Linは、次のように述べています。「オブザーバビリティの実践者は、顧客エンゲージメント戦略や製品ロードマップなどにおける重要なビジネス意思決定において、不可欠なステークホルダーになりつつあります。今年の『オブザーバビリティの現状』レポートの調査結果は、この点を明確に示しています。データ収集と分析から実用的なインサイトの導出、改善の実施に至るまで、オブザーバビリティのライフサイクル全体とワークフローは、より良いコンテキストを提供するだけでなく、顧客満足度、製品イノベーション、大規模なAIシステムの保護など、より良い結果の達成を支援するものです。」

AI時代におけるオブザーバビリティ

組織は多くの場合、オブザーバビリティの実践の有効性を、インシデントへの対応と防止の程度で測定します。しかし、ITOpsおよびエンジニアリングチームは、多すぎる多様なツール（59%）や大量の誤検知アラート（52%）に頻繁に悩まされています。

これらの課題に対処するため、ITOpsおよびエンジニアリングチームはトラブルシューティングを加速させるためにAIを導入しています。回答者の76%が日常のワークフローでAIを活用したオブザーバビリティを定期的に使用しています。回答者はまた、AIの使用による現在から将来に至るまでのメリットについても意見を述べています。

- 78%が、アプリケーションやインフラストラクチャのメンテナンスよりも、製品イノベーションにより多くの時間を費やすことができるようになったと回答しています。
- 60%が、AIがトラブルシューティングと根本原因分析にプラスの影響を与えると予測し、58%が、セキュリティ脆弱性の検出を改善すると述べています。


本レポートは、AIがもたらす複雑さについても指摘しています。実務担当者がパフォーマンス、モデルの精度、コスト管理を確保するためにAIワークロードの監視により多くの時間を費やしています。レポートによると、47%がAIワークロードの監視によって業務がより困難になったと回答し、40%がAI対応の課題として専門知識の不足を挙げています。

AI導入を進める企業を支援するため、本レポートは、オブザーバビリティ担当者のスキル向上と、AI特有のワークロード管理に必要な専門知識の習得機会があることを強調しています。

OpenTelemetry：業界標準から戦略的優位性へ

Cloud Native Computing Foundation (CNCF) のオープンソースプロジェクトであるOpenTelemetryは、トレース、メトリクス、ログ、プロファイルを収集するための業界標準としての地位を確固たるものにしました。オブザーバビリティの実践においてOpenTelemetryを活用すれば、ITOpsおよびエンジニアリングチームは技術的負債を減らし、より豊富なデータを収集できるため、生成AIの成果が向上します。

より広範な技術エコシステムへのアクセスとデータ所有権の強化に加え、OpenTelemetryはオブザーバビリティを超えたビジネス上の利点をもたらします。OpenTelemetryを採用している組織は、ビジネスの他の分野にも大きなメリットがあると報告しています。

- 72%が収益成長にプラスの影響があると見ており、71%が営業利益率とブランド認知度の改善を指摘しています。
- OpenTelemetryの「パワーユーザー」は、従業員の生産性において3倍のプラスの影響、顧客体験の向上に2倍の効果があり、レジリエンスが強化されています。顧客インシデント発生時にパニックに陥ることがないと回答した割合は、非ユーザーの32%に対して、ユーザーは47%にのぼります。
- OpenTelemetryを頻繁に利用するユーザーの57%は、オブザーバビリティ・アズ・コードも使用しています。これは、オブザーバビリティの設定をコードのように扱うDevOpsアプローチで、標準化とスケーラビリティの向上を促進します。対照的に、OpenTelemetryの導入が遅れている企業では、オブザーバビリティ・アズ・コードを使用しているのはわずか10%にとどまります。

リーダーがペースを定める：オブザーバビリティはROIとイノベーションの触媒

Splunkは分析の中で、同業他社と比較してより良いビジネス成果を達成した組織を「オブザーバビリティリーダー」と定義しています。これらのリーダーは、OpenTelemetryやコードプロファイリングといった先進的なプラクティスやリソースを積極的に採用し、オブザーバビリティチームとセキュリティチームとの連携を強化する傾向があります。これらのリーダーは一貫して以下の点を実証しています。

- 収益、従業員の生産性、製品ロードマップの大幅な改善：リーダーはオブザーバビリティの実践から年間125%のROIを生み出しており（非リーダーより53%高い）、レポートではROIをダウンタイムの削減、従業員離職率の低下、顧客体験の向上、MTTD/MTTRの迅速化などによって定義しています。
- コードプロファイリングの使用による、より正確な根本原因分析：このプラクティスにより、チームは影響を受けるサービスだけでなく、問題のあるソースコードを直接特定できます。リーダーの78%は、コードプロファイリングによって根本原因分析を劇的に加速させています。
- オブザーバビリティチームとセキュリティチーム間の強力な連携：59%がデータの共有と再利用をより効果的に行い、44%がITOps、エンジニアリング、セキュリティチームが協力して問題のトラブルシューティングと解決にあたっていることに強く同意しています。


IDCのリサーチディレクター、Shannon Kalvar氏は次のように述べています。「デジタル体験を基盤とする現代のビジネスにとって、オブザーバビリティは単なるエラー解決ではなく、ビジネスを形成する意思決定を迅速かつ大規模に行うために不可欠な基礎的規律です。」

組織がAIイノベーションの新たな波を受け入れるにつれて、オブザーバビリティは、よりスマートな意思決定、迅速なイノベーション、そしてより強固なレジリエンスを可能にする、ビジネスにとって不可欠な機能として台頭しています。Splunkの「オブザーバビリティの現状 2025」レポートは、ますますデータ主導型でAIを活用した世界でのリーダーを目指す組織に実用的な洞察を提供します。レポートの全文は、https://www.splunk.com/ja_jp/form/state-of-observability.html をご覧ください。

調査方法
このグローバル調査は、2025年2月から3月にかけて実施され、実務担当者から副社長レベルの幹部に至るまで、1,855人のITOpsおよびエンジニアリング専門家（開発者、SRE、システムエンジニア、インフラストラクチャ運用専門家、CTO、CIOを含む）を対象に実施されました。調査対象国は、オーストラリア、フランス、ドイツ、インド、日本、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国の9カ国です。また、回答者はビジネスサービス、建設・エンジニアリング、消費財、教育、金融サービス、政府（連邦/国、州、地方）、ヘルスケア、ライフサイエンス、製造、テクノロジー、メディア、石油・ガス、小売・卸売、通信、運輸・物流、公益事業の16業界を代表しています。

シスコについて
シスコ(NASDAQ：CSCO)は、AI時代に革新的な方法で組織をつなぎ、保護する、世界屈指のテクノロジー企業です。シスコは40年以上にわたり、世界を安全につないできました。そして今日、業界をリードするAIソリューションやサービスを提供して、お客様、パートナー、コミュニティのイノベーション推進、生産性向上、デジタルレジリエンス強化を支援しています。すべての人がつながりを感じるインクルーシブな未来を実現することをパーパスに掲げ、その実現に真摯に取り組んでいます。詳しくは、ニュースルームをご覧ください。最新情報については、シスコのX (@Cisco)をフォローしてください。

CiscoおよびCiscoのロゴは、Ciscoおよび/またはその関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。Ciscoのすべての商標は、http://www.cisco.com/go/trademarksでご確認いただけます。ここに掲載されているその他の商標はそれぞれの権利者の財産です。「パートナー」または「partner」という用語の使用はCiscoと他社との間のパートナーシップ関係を意味するものではありません。

Splunk LLC について
シスコの一員であるSplunkが目指すのは、より安全でレジリエントなデジタル世界を作ることです。Splunkのソリューションを導入すれば、セキュリティ、インフラ、アプリケーションの問題が大規模なインシデントに発展する前に防止して、影響を最小限に抑え、デジタルトランスフォーメーションを加速できるため、Splunkは多くの組織から信頼されています。

SplunkおよびSplunk>ロゴは、Ciscoおよび/またはその関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。Ciscoのすべての商標は、http://www.cisco.com/go/trademarksでご確認いただけます。ここに掲載されているその他の商標はそれぞれの権利者の財産です。「パートナー」または「partner」という用語の使用はCiscoまたはその関連会社と他社との間のパートナーシップ関係を意味するものではありません。

将来に関する免責事項：言及されている多くの製品および機能は現在開発中であり、開発と革新の継続的な進展に伴い、最終化され次第提供される予定です。リリース時期は変更される可能性があります。