世界最大級のリファービッシュ電子機器マーケットプレイス、Back Market Japanは10月10日、Windows 10のサポート終了に関連する意識調査の結果を発表した。Windows 10のサポート終了は2025年10月14日で、これにより約4億台のパソコンが廃棄リスクにさらされると見込まれている。本調査は、全国の20〜60代の男女1,000名を対象に2025年9月に実施された。
調査によれば、Windows 10のサポート終了について「知らなかった」と回答した人は4割以上にのぼる一方、Windows 11にアップグレードできないPC所有者の3人に1人以上が新品への買い替えを検討していることも明らかになった。これに対し、Back Marketは、Linuxの派生OS「Ubuntu」や「ChromeOS Flex」を用いて旧式PCを再活用する特設ページ「旧式PCの逆襲（Obsolete Computer）」を立ち上げた。この手法は、サポート終了後も同じPCを使い続けるための選択肢として注目されている。
「Ubuntu」や「ChromeOS Flex」を導入することで、Windows 10からのスムーズな移行を可能にし、PCの寿命を延ばすことができるという。この新たな選択肢を知った後、ユーザーの76.8％が現存するPCでOSを置き換えることに前向きであることがわかった。これにより、電子廃棄物の削減や環境負荷の低減につながることが期待されている。
Back Marketは2014年にフランスで設立され、携帯電話やパソコンのリファービッシュ品を専門に取り扱う。新しい機器の整備方法や品質を提供する独自のアルゴリズムを開発し、商品の高クオリティを維持している。今後もサステナブルな取り組みを通じ、リファービッシュ品の市場価値を高めていく方針だ。
