株式会社ミューチュアル、「Zoom Phone」を導入　電話取り次ぎ件数を86%削減

株式会社ブイキューブ
PBX老朽化の課題を解決し、柔軟な働き方と業務効率化を実現

株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 グループCEO 間下 直晃、以下 ブイキューブ）は、医薬品・化粧品・食品業界向けの包装機械や製剤機器の製造・販売・輸出入を行う株式会社ミューチュアル（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長 野尻 恭、以下 ミューチュアル）が、クラウドPBXサービス「Zoom Phone」を導入したことをお知らせいたします。
今回の導入により、ミューチュアルでは拠点間の内線環境が整備され、代表電話の取り次ぎ件数が最大で週21件から週3件へと約86%削減されたほか、場所にとらわれない柔軟な働き方の推進と、業務効率の大幅な向上を実現しています。



■「Zoom Phone」導入前の課題と利用経緯について
　ミューチュアルでは、一部の拠点で20年以上前に導入したオンプレミス型PBXを利用しており、機器の老朽化をはじめ、主に以下の課題を抱えていました。
- 機器の老朽化と運用の手間：部署異動やレイアウト変更の度、業者への設定変更依頼が発生していた。
- 非効率な電話取り次ぎ：拠点間に内線がなく、社内連絡でも外線の代表番号を経由する必要があり、特定の社員に応対が集中していた。
- 形骸化したスマートフォン活用：社員用スマートフォンに共通の電話帳がなく、内線としての活用が進まない状況だった。



■「Zoom Phone」採用のポイント
　上記の課題を解決するためクラウドPBXへの移行を検討される中で、以下の点が評価され、「Zoom Phone」が採用されました。
- 高い通話品質：工場の現場など、様々な環境でも音声が安定してクリアに届く品質。
- 優れた操作性：誰でも直感的に使え、ストレスなく利用できるインターフェース。
- 柔軟な連携機能：工場などで必須となる構内放送や、その他ツールとの連携が可能。



■「Zoom Phone」導入による主な効果
「Zoom Phone」の導入によって社員個人のスマートフォンがビジネスフォンとして機能するようになり、主に以下の効果が表れています。
- 電話取り次ぎ業務の劇的な改善：拠点間の内線化により、電話の取り次ぎ件数が最大で、週21件から3件へ86%削減されるなど、社員の負担を大幅に軽減。
- 場所を選ばない働き方の実現：代表番号への着信も個人のスマートフォンで対応可能になり、オフィス内外を問わず柔軟な働き方をサポート。
- 現場作業の効率化と迅速化：工場で作業員が製品を確認しながら通話できるようになり、確認作業のスピードと正確性が向上。
- 運用管理コストの削減：電話番号の設定や変更がWeb上で即時に行え、レイアウト変更時の業者対応が不要に。
- データに基づいた運用最適化：通話ログの活用により電話の利用状況を可視化し、今後のコスト管理にも貢献。



■ミューチュアル担当者のコメント
　「当社では、20年以上使用してきたオンプレミスPBXと固定電話の老朽化やベンダー依存の保守体制に課題を抱えていました。座席に紐づいた固定電話により、レイアウト変更のたびに業者対応が必要で、内線も未整備なため社内連絡は非効率な状態でした。スマートフォンも内線化されておらず、特定社員に電話応対が集中していました。


こうした状況を受け、柔軟な働き方への対応を目的にクラウドPBXへの移行を決断。導入後は電話取り次ぎが週20件以上から3件程度に減少し、業務負担が軽減。固定電話の削減で職場も静かになり、スマートフォンによる業務活用も拡大。座席に依存しない番号運用やWebでの設定変更により、柔軟な対応とコスト削減も実現しました。


また、通話ログによる利用状況の可視化で、運用の最適化が可能に。現場からもZoom Phoneを活用した改善提案の声が上がるなど、全社的な改善が見られています。」


　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。


株式会社ミューチュアルの導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/zoom/case/mutual


Zoom Phoneの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/zoom/phone


【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブはビジュアルコミュニケーションのリーディングカンパニーとして、1998年の創業以来、あらゆるシーンに対応する、時代にフィットしたコミュニケーションサービスを提供してきました。「Evenな社会の実現」というミッションのもと、「コミュニケーションを科学し、未来を共創する」というビジョンを目指し、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現へ貢献してまいります。