日越連携の国際サイバーイベント「CYBERCON ASIA 2025」2025年9月13日-14日、ベトナム・ダナンのDuy Tan 大学で開催
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2025年08月06日
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株式会社フォアー（本社：東京都千代田区、代表取締役：田中 悠斗）は、Suganuma Group Co., Ltd (本社：ベトナムホーチミン、代表：菅沼蔵人)／Duy Tan 大学との共催で、国際サイバーセキュリティカンファレンス「CYBERCON ASIA 2025 」（以下、本イベント））を、2025年9月13日（土）・14日（日）の2日間、ベトナム・ダナンのDuy Tan 大学にて開催します。本イベントは、基調講演・パネルディスカッション、カンファレンス/ワークショップ、一般公開展示、キャリア支援ブース、CTF*1等で構成され、日本・ベトナムの産官学連携によるサイバーセキュリティのリテラシーとスキルの向上を目的としています。
*1: CTF（Capture The Flag、キャプチャー・ザ・フラッグの略）:情報セキュリティ分野における競技の一種で、Webセキュリティ、暗号解読、ネットワーク解析、プログラミングなど、様々な分野の知識や技術に関する問題を解き、隠された「フラッグ」と呼ばれる答えを見つけ出し、時間内に獲得した合計点数を競うハッキングコンテストを指します。
■開催概要
本イベントは、在ダナン日本国総領事館、一般財団法人防衛技術協会の後援を受けて開催します。
■後援コメント
- 在ダナン日本国総領事館
サイバーセキュリティの分野ではこれまで日越の産学の協力が活発に行われてきました。
今回の「CYBERCON ASIA 2025」により、ベトナムを含むアジア地域のサイバーセキュリティ分野での能力向上が更に進むことを期待しています。
- 在ダナン日本国総領事 森 健朗
- 一般財団法人 防衛技術協会（Defnse Technology Foundation）
近年、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、パレスチナ情勢やアジアの一部地域における緊張の高まりなど、日本を取り巻く安全保障環境は極めて厳しさを増しています。サイバー領域は、戦局や国益を左右しかねない重要な要素であり、防衛のみならず国家全体としてその対処能力を強化することが急務です。
こうした中、産業界・研究機関・政府関係者が一堂に会し、知見を共有し連携を深める『CYBERCON ASIA 2025』の開催は、非常に意義深いものと考えます。
本イベントを通じて、日本およびアジア地域のサイバーセキュリティ能力の向上が促進されることを強く期待しており、防衛技術協会としてもその趣旨に賛同し、心より応援いたします。
- 一般財団法人 防衛技術協会 理事長 渡辺 秀明
■取材・スポンサー参加について
取材登録（メディア）・スポンサー出展をご希望の場合は、下記「お問い合わせ」へご連絡ください。
メールアドレス：cybercon-asia@fore-co.ltd
■一般参加
以下のページより、事前参加登録をお願いいたします。
https://lu.ma/bi2nckap
【会社紹介】
■Suganuma Group Co., Ltd
会社名：Suganuma Group Co., Ltd
設立：2016年
所在地：No. 189 Lane 281 Tran Khat Chan Street, Thanh Nhan Ward, Hai Ba Trung District, HanoiCity, Vietnam
事業内容：人材教育・人材採用サポート、事業化アドバイザー
代表取締役：菅沼蔵人
HP：https://japan.suganuma-vn.com
■Duy Tan University (ズイタン大学)
1994年にベトナム中部ダナン市に設立され、2015年に私立大学へと移行。ベトナムおける最初にして最大の私立大学で、多様的かつ学際的な教育を実践している。
情報技術、電気電子の分野で米国のABET認定を取得。観光分野ではUNWTOのTedQual認定を取得したベトナム初の大学。
QS World University ランキングによると2025-2026年には世界の482位大学、Times Higher Education (THE) ランキングでは 2023年には世界のトップ500大学、2022年にはアジアのトップ100大学に選ばれている。
■株式会社フォアー
会社名： 株式会社フォアー
設立：2017年
所在地：〒101-0032 東京都千代田区岩本町2-17-12 Fore-ビル
代表取締役：田中 悠斗
HP：https://www.fore-co.ltd/ja/
株式会社フォアーは、データサイエンス、サイバーセキュリティ、分散型台帳技術の領域を中心とした研究開発に取り組むディープテックファーム。各国のパートナーとの学際的なプロジェクトを通じて、民間及び政府機関が抱える最も緊急性の高い技術課題への対応を進めると共に、各先端技術の運用プロセスの最適化及び普遍化に取り組む。
