サイバーリーズン合同会社
～顧客第一主義と技術革新でさらなる成長へ～
AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、以下「サイバーリーズン」）は、2025年5月1日付で、桜田 仁隆(さくらだ ひとたか)が代表執行役員社長に就任したことを発表します。
桜田は、30年以上にわたりITおよびセキュリティ業界で豊富な経験と実績を築いており、技術、マーケティング、営業、経営全般にわたり深く精通しています。シスコシステムズ、デル、ルーセントテクノロジー、フォアシステムズ、ニューブリッジネットワークスといったグローバル企業で要職を歴任し、直近ではシトリックスシステムズでサービス事業統括、エフセキュア（現ウィズセキュア）で日本法人社長などを務めてきました。2022年5月よりサイバーリーズンに入社し、以来3年間、事業開発、製品事業、パートナー営業本部長として事業を推進してきました。
桜田の社長就任にあたり、米国Cybereason Inc.のCEOであるマニッシュ・ナルラ(Manish Narula)は次のように述べています。
「桜田は、これまでサイバーリーズン合同会社の執行役員 事業推進本部およびパートナー営業本部の本部長として、卓越したリーダーシップとミッションへの深いコミットメントを発揮してきました。桜田のリーダーシップが、日本におけるサイバーリーズンの影響力を拡大し続ける上で、極めて重要な役割を果たすことを期待しています。」
また、桜田は次のように述べています。
「10年にわたる歴史と豊富な実績を持つサイバーリーズンの社長に就任することは、身の引き締まる思いです。これまで培ってきた経験を活かし、サイバーリーズンのさらなる発展に尽力してまいります。今後は、以下の3つの方針を柱として取り組んでまいります。」
- 顧客第一主義：お客様の声に真摯に耳を傾け、常に学ぶ姿勢を持ち、ご要望にお応えします。いただいたお言葉は、当社の体制、製品の機能性、そしてサービスのあり方に反映させてまいります。
- 製品及びサービスの革新：長年ご支持いただいている7年連続シェアNo.1のEDR※1およびMDRサービス※2を進化させ、XDR、MTD、CNAPPの領域でもお客様を支援。さらに、サービスを新規に開発することで、お客様のサイバーセキュリティ対策を強化し、安全・安心な環境を実現します。
- ソリューション提案力の強化：弊社社員の能力向上に努めるとともに、パートナー様との連携を強化し、お客様の課題を深く理解した上で最適なソリューションを提供できるよう努めます。
サイバーリーズンは、桜田新社長のリーダーシップのもと、顧客満足度の向上、革新的な製品・サービスの開発、そして強力なソリューション提案力を通じて、お客様とパートナー様のビジネス成長に貢献します。
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
サイバーリーズンは、米国に本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。
社 名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：桜田 仁隆
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp
※ 経歴に記載の社名は在籍時の名称です。
※1 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社 2025年3月27日発行「外部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望2024年度サイバーセキュリティソリューション市場20版目」https://mic-r.co.jp/mr/03380/
※2 出典：株式会社アイ・ティ・アール「ITR Market View:エンドポイント・セキュリティ対策型/情報漏洩対策型SOCサービス市場2024」
※Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
※このプレスリリースに記載されている内容、製品・サービスの価格、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。
