freee
導入特典として近隣エリアのユーザーを無料で送客可能に
■マジ価値サマリー（このお知らせでお伝えしたいこと）
- 「freee福利厚生 ベネフィットサービス」において、freee福利厚生 ベネフィットサービスを導入いただいているユーザー企業のサービスを優待クーポンとして無料で掲載できるようになりました
- 導入企業は、freee福利厚生 ベネフィットサービスを利用いただいている企業の従業員を無料で集客可能です
- freee福利厚生 ベネフィットサービスへのサービス掲載の申し込みは本日より受付を開始しました
フリー株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木大輔、以下「freee」）は「freee福利厚生 ベネフィットサービス」において、freee福利厚生 ベネフィットサービスを導入いただいているユーザー企業が当サービス上に優待クーポンとして自社サービスを無料で掲載できるようになりました。これにより、導入企業はfreee福利厚生 ベネフィットサービスを利用いただいている企業の従業員を無料で集客可能になります。サービス掲載の申し込みは本日より受付開始します。
※掲載には審査があり、全てのサービスの掲載をお約束するものではありません。
■freee福利厚生 ベネフィットサービスの導入特典として近隣エリアのユーザーを無料送客
freee福利厚生 ベネフィットサービス内で優待クーポン特典の形式で掲載することで、サービス利用企業の従業員に対し認知獲得する機会となります。掲載カテゴリ単位でのプッシュ通知や家族招待機能もあるため、幅広いターゲット属性にリーチすることが可能です。
また今後は、ユーザーの勤務先情報や位置情報から、近隣エリアに職場・自宅があるユーザーにアプリ内での優先表示や、最適なレコメンドが行われる機能の開発を予定しています。
freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」をミッションに掲げ、これまでスモールビジネスを支援する統合型クラウドERPを提供をしてきました。freee福利厚生 ベネフィットサービスは、導入企業のサービス掲載を通じて、スモールビジネスが提供するサービスがスモールビジネスで働く従業員に広く利用してもらえる「スモールビジネス同士をつなぐ架け橋」となることを目指し、スモールビジネスの地域に根ざした活動をさらに活性化することで、従業員やその家族が地域のビジネスを身近に感じながら利用できる環境を提供します。「街の商店街」のように、スモールビジネスが互いに支え合い、共に成長し合う温かいネットワークを築き、働き方や暮らしを前向きに変えるサポートをします。
freee福利厚生 ベネフィットサービス導入企業向け サービス掲載申込フォーム：
https://go.freee.co.jp/benefit_publish.html
※掲載には審査があり、全てのサービスの掲載をお約束するものではありません。
「freee福利厚生 ベネフィットサービス」
サービスサイト：https://www.freee.co.jp/benefit/outsourcing/
iOS：https://apps.apple.com/jp/app/id6667107951
Android：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.freee.benefit.coupon
■2月に福利厚生の導入メリットを解説するオンラインセミナーを開催
当セミナーではスモールビジネスが今なぜ福利厚生サービスを利用すべきであるのか、導入によるメリットを具体的に解説します。
「実質手取りアップで生活支援！従業員が喜ぶ「第3の賃上げ」とは」開催概要
開催日時：2025年2月13日（木）、2025年2月20日（木）12:00~13:00
※各回ともに同一の内容となります
開催方法：オンライン開催
お申込みいただきました方に参加URLをメールにてお知らせいたします
申込み方法：以下のURLからお申込みください
https://edenred.jp/seminar/webinar-250213/
■フリー株式会社 会社概要
会社名：フリー株式会社
代表者：CEO 佐々木大輔
設立日：2012年7月9日
所在地：東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー21F
https://corp.freee.co.jp/
＜経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識＞https://www.freee.co.jp/kb/
＜フリー株式会社最新の求人一覧＞：https://jobs.freee.co.jp/
freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。
