SBテクノロジー、デロイトトーマツミックが発行する調査レポートにおいて、SIEM運用サービス、Microsoft 365監視・運用サービス市場でシェア1位を獲得

SBテクノロジー


SBテクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 CEO：阿多 親市、以下 SBT）は、デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社（以下、ミック）が2024年12月に発行した市場調査レポート「マネージドセキュリティサービス市場の現状と展望 2024年度版」（以下、本レポート）において、2023年度のSIEM運用サービス市場とMicrosoft 365監視・運用サービス市場の売上金額シェア1位を獲得しました。







SBTは、本レポートのSIEM運用サービス市場において、2023年度の売上金額ベースで前年比115.4%の伸長、国内シェア16.1%で1位を獲得しています。本レポートでは「今後もサプライチェーンにおいて深刻化するセキュリティ人材不足の対策として、SIEM と運用業務の自動化・効率化を図る SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）を活用したマネージドサービスの拡大が予想される」と述べられており、2024年度の売上金額においては、前年対比128.6％の急激な成長が続くと見込まれています。


Microsoft 365監視・運用サービス市場は今回のレポートより新たに追加され、Microsoft Defender や Microsoft Entra IDなどで発生したアラートを監視し、脅威判定を行い、ユーザーにエスカレーションするサービスを対象としています。SBTは同市場において2023年度売上金額の前年比は128.0%の伸長、国内シェアは18.4%で1位を獲得しています。本レポートでは「SOC から 24 時間 365 日体制で、ユーザー環境にある Microsoft 365 E5セキュリティ機能の常時監視を行うことで、セキュリティ監視における人材不足の解消を行う。またログや検出したセキュリティアラートに対して誤検出の有無や影響度を判断し、分析結果と対策案など含めてユーザーへ通知するサービスの需要が高まっている」と述べられており、2024 年度の売上金額は前年対比133.3%と好調な成長を見込まれています。


このほかSBTはセキュリティ監視・運用サービス市場において、2023年度売上金額の前年比が115.2%、国内シェアは4.8%（7位）となっており、市場平均の成長率を大きく上回る結果となっています。







SBTは、今後もお客様のニーズにお応えし、Microsoft Sentinel といったSIEM運用サービスをはじめSASEやXDR製品などのセキュリティ監視・運用サービスを充実させ、お客様の抱えるセキュリティ課題の解決に向けて取り組んでまいります。


■SBTのセキュリティサービス
SBTは、巧妙化・多様化するサイバー攻撃への対策を支援するサービスとして、包括的なセキュリティを支援するコンサルティングから、セキュリティ製品の導入・運用支援、マネージドセキュリティサービス（MSS）、インシデント発生後の復旧支援まで、お客様の重要な情報資産保護や事業継続をサポートする幅広いサービスをワンストップで提供しています。セキュリティ監視センター（SBT-SOC）にて、24時間365日体制でセキュリティアナリストがお客様の情報資産をお守りしています。これらSBTが提供するサービスのうち、14のセキュリティサービスを「NOZ SECURITY（ノズ セキュリティ）」と定め、サービス展開しています。

現在、数百を超えるエンタープライズ企業様及び12県405市町村の自治体様にセキュリティ監視・運用サービスをご利用いただいています。また、全国の販売パートナー様との協業強化により、主力サービスであるMSSに加えて、中堅・中小規模の企業様でも導入しやすい低価格帯のクラウドサービスを提供するなど、顧客ニーズに沿ったセキュリティサービスの拡充を推し進めています。引き続き、お客様の抱えるセキュリティ課題の解決に向けて取り組んでまいります。


https://www.softbanktech.co.jp/noz/security/







SBTのセキュリティ監視センター（SBT-SOC）





■デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社「マネージドセキュリティサービス市場の現状と展望 2024年度版」について
本レポートは、エンドユーザーにMSSを提供するセキュリティ専業ベンダー、総合ITベンダー、ISP・MSP事業者におけるマネージドセキュリティサービス市場の現状を明らかにし、今後の展望を示すものです。
・発刊年月　2024年12月
・調査・分析期間　2024年10月～2024年12月
・調査対象　セキュリティパッケージベンダー、総合ITベンダー、キャリア・ISP事業者、データセンター事業者　計30社
・URL　https://mic-r.co.jp/mr/03300/